ドナルド・トランプ大統領は米国時間3月2日、イランでの軍事作戦がエスカレートする可能性を述べ、CNNに対して「大きな一撃がまもなく来る」と不気味な警告を発した。その後、地上部隊の投入を排除しない姿勢も示した。今回の紛争では、開戦からわずか数日ですでに6人の米軍兵士が戦死している（編注：米国版記事は随時追記・編集が行われており、本稿と内容が異なる可能性がある）。
米中央軍は3月2日、イランに対する軍事作戦を開始して以来、米国軍6人が死亡したと発表した。死亡した兵士に関する詳細は直ちには公表されておらず、新たに確認された死者2名が、以前に報告された4名と関連があるかどうかも現時点では不明だ。また、イランによる初期の報復攻撃で死亡した別の兵士2名の遺体も回収した。
ペンタゴン（国防総省）当局者が2日、少なくとも18名以上の米兵が「重傷」を負っていると複数メディアに語った。
国防総省は死傷した兵士の詳細をほとんど明らかにしていないが、3月1日の声明では、他にも数名の兵士が「破片による軽傷や脳震盪」を負ったと言及している。
複数のメディアは、初期の死亡事例はクウェートの軍基地で発生したと報じている。
CNNのジェイク・タッパーとのインタビューで、トランプは戦争が長期化しないことを望むと述べ、「我々は予定より少し前倒しで進んでいる」と語った。
しかし彼は同じインタビューの中で、「我々はまだ強い打撃を与えていない」とも発言し、「大きな波はまだ起きていない」と警告した。
その後、ホワイトハウスで行われた名誉勲章授与式で演説したトランプは、この作戦が「4週間から5週間」続く可能性があると改めて述べた一方、より長期間の紛争にも備えていることを示唆し、「我々にはそれよりはるかに長く続ける能力がある」と強調した。
トランプはまた、イランとの紛争に「飽きることはない」と述べたが、その後数分間にわたりホワイトハウスの改修工事や舞踏会場計画について語り、それが「壮観なものになる」と主張した。
さらにニューヨーク・ポストとの別のインタビューでは、イラン国内への地上部隊派遣について、「臆病になっているわけではない」と述べた。これまでの大統領は常に地上部隊を投入しないと約束してきたが、彼自身は、この作戦に地上部隊が「おそらく」必要になることはないと言う方を好む、と語った。
米国がイラン国内に地上部隊を派遣しているかどうか問われたピート・ヘグセス米国防長官は、「していない。しかし、我々が何をするか、何をしないかについて演習のように語るつもりはない」と述べた。
ヘグセスはまた、この戦争がどの程度続くと見込んでいるかについても言及を避けた。一方、ドナルド・トランプ大統領は以前、これが「4週間から5週間」継続する可能性を示唆していた。
同じ記者会見の中で、ダン・ケイン統合参謀本部議長は「我々はさらなる損失が出ると予想している」と述べた。これは、米国時間3月1日にトランプが（この軍事作戦が）「終結する前にさらに被害が出る可能性が高い」と発言したことを踏襲するものである。
以前の声明でアメリカ中央軍は、3機のF-15E（ストライクイーグル）が1日に「明らかな友軍による誤射によりクウェート上空で墜落した」と発表した。操縦士は脱出しており、この件による死者は出ていない。
ケインは本件について調査中であると述べ、「搭乗員が無事であることに感謝している。敵対勢力の攻撃によるものではないことは分かっている」と語った。
声明によれば、これらの戦闘機は、イランの航空機、弾道ミサイル、ドローンによる攻撃が続く中、戦闘状態下でクウェートの防空システムにより誤って撃墜されたという。
ヨルダンの米国大使館が避難
ヨルダンの首都アンマンにある米国大使館は3月2日、不特定の脅威を理由に、大使館敷地内の全職員が「万全を期して一時的に退去」したと発表した。大使館は、3月1日にヨルダン在住のアメリカ人に対して屋内退避勧告を出しており、3月2日早朝には「今後数日以内にヨルダン領空にミサイル、ドローン、ロケットが飛来する可能性がある」と警告していた。イランによる攻撃は、イスラエルやアラブ首長国連邦（UAE）を含む近隣諸国でも死傷者を出している。ヨルダンにおける脅威の具体的な内容は不明だ。国務省は、フォーブスの取材依頼に対し回答していない。
ヘグセスの対応
2日に記者団に語ったヘグセスは、国防総省やトランプが「米国民、そして敵に対しても『我々は正確にこうする』と伝えるべきだ」とする見方は「誤りだ」と述べた。28日早朝に戦争が勃発した直後、トランプ政権は議会への事前通知や宣戦布告を求める手続きを経ずにイランを攻撃したとして、主に民主党から批判を受けた。ヘグセスはまた、米国が関わった中東における過去の紛争をほのめかし、それを今回のイランでの軍事行動と比較しながら、「我々は愚かではない。20万人を送り込み、20年間駐留する必要はない」と述べた。
