業界データによると、ビットコインマイニング（採掘）企業は過去18カ月間に総額650億ドル（約9.9兆円。1ドル＝153円換算）のAIインフラ関連契約を締結し、自社の電力契約やデータセンターをグーグル、アマゾン、マイクロソフトといったハイパースケーラー（超大規模クラウド事業者）向けのホスティング施設へと転換してきた。筆者が先日執筆した記事でも触れたが、マイニング業界はAIブームの波に乗ろうと、「撤退組」「ハイブリッド組」「堅持組」に分かれつつある。
だが、データセンターを使わない「第4の道」もある。それらは別種の暗号資産インフラとしてスタートしたものたちだ。すなわち、過去10年にゲーマーやマイナーに売られ、今AIの仕事に動員されつつある、数百万台のコンシューマー向けGPU（画像処理半導体）のことだ。
Salad.comのCEO、ボブ・マイルズは次のように語る。「プルーフ・オブ・ワーク（計算量による取引承認方式）とビットコインマイニングが私たちにもたらしたのは、インフラ構築の費用を賄うための長年にわたる需要でした。ChatGPTが登場した時、ゼロからのスタートではなかったのです」。
マイニングの抽象化レイヤーからAIクラウドへ
マイルズは2018年、ゲーマーがウォレット設定、プール選定、コマンドライン操作に煩わされずにイーサリアムをマイニングできる「抽象化レイヤー（手間を隠して簡素化する仕組み）」としてSaladを創業した。発想は単純で、アプリをダウンロードし、ゲームをしていない時間にGPUを使わせ、報酬を稼いでゲームやギフトカードに交換できるようにした。
イーサリアムがプルーフ・オブ・ステーク（PoS、保有量に基づく承認方式）へ移行してマイニング収益が消えたとき、Saladにはすでに核となる資産が残っていた。数万台規模のコンシューマーGPUのネットワークと、それらを管理するオーケストレーション（統合管理）ソフトウェアだ。そして同社は分散型AI推論へと舵を切った。
現在、Saladは190カ国で、毎日稼働するコンシューマーGPUを6万台超運用し、Stability AIやDiscordなどの企業顧客に提供している。売上高は1040万ドル（約15億9000万円）に達した。同社は、エヌビディアのH100相当のタスクでGPU時間あたり約0.99ドル（約151円）という水準で価格を設定している。AWS、Google Cloud、Azureｎの場合は3〜7ドル（約459円〜約1071円）程度だという。
マイルズはこう述べる。「明らかに、ある時点から制約になるのはシリコンそのもの、つまりチップではありません。どこに置くのか、どこで運用するのか、どう電力を供給するのかが問題になります。現在世界を見回すと、インターネットにつながったゲーミングPCが約4億台あり、その大半は1日の多くの時間を遊休状態で過ごしています。AI需要が爆発的に伸びるこの世界で、これは非常に価値の高いデバイスです」。
これらのGPUは、言語モデルの推論を走らせたり、Stable Diffusionで画像を生成したりするほか、創薬に向けた分子動力学シミュレーションも実行している。いずれも分散したハードウェア上で並列化しやすいワークロードだ。
Saladの顧客は、このインフラをテキストから画像の生成、動画レンダリング、大規模言語モデルの推論に利用している。マイルズが最も期待しているのは、イン・シリコ創薬（計算機上で行う創薬）だという。研究者が分子動力学シミュレーションを回し、薬の候補をデジタルに合成して試験する分野で、研究の制約要因は「確保できるGPUサイクル（演算時間）の量」だと彼は言う。
