2026年のミラノ・コルティナ冬季五輪で金メダルを獲得した米国人選手は、3万7500ドル（約581万円。1ドル＝155円換算）の報奨金を受け取ることになる。一方、他国の選手の中には、宝飾品や車、住宅といった特典に加えて最大80万ドル（約1億2000万円）を手にする者もいる。
2026年冬季五輪で授与される金メダル1個には、6グラムの金と500グラムの銀が使われており、貴金属価格の歴史的な高騰もあって、その価値は2000ドル（約31万円）を超える。ただし、特定の国の選手にとっては、その実質的な価値ははるかに大きい。
冬季五輪で「報奨金」を支給する方針の国・地域は37超、約1550万円以上を支払う国・地域は13
フォーブスは、2月6日の開会式を前に、冬季五輪に出場する92の国・地域すべての委員会や政府のスポーツ担当省庁に取材を行った。その結果、少なくとも37の国・地域が、メダルを獲得した選手に報奨金を支給する方針であることを確認できた。
個人競技の金メダルに対する報奨金の額は、ニュージーランドが用意する約3000ドル（約47万円）から、シンガポールの約78万7000ドル（約1億2000万円）まで幅がある（いずれも3日時点の為替レートを基にドル換算した額）。また、合計で13の国・地域が、個人競技の金メダリストに少なくとも10万ドル（約1550万円）を支払うと表明している。なお、ボスニア・ヘルツェゴビナ、北マケドニア、ルーマニアの3団体は一時金の正確な金額は未定としており、ルクセンブルクは報奨金の詳細を非公開としている。
引退後の資金提供や4位以下の選手への支給など、支援が広がる
こうした報奨金は、トップアスリートに支給されるトレーニング手当や助成金、奨学金、医療保険などの各種の支援に上乗せされる。米国代表チームには新たな特典も加わった。ストーン・リッジ・ホールディングス・グループ創業者のロス・スティーブンスによる1億ドル（約155億円）の寄付により、米国の五輪・パラスポーツ選手は、大会の成績に関係なく、引退後のために10万ドル（約1570万円）を受け取る。選手の死後には、その家族に追加で10万ドル（約1550万円）が支給される。
国によっては、メダルに届かなかった選手にも報奨金が支払われる。たとえば、地中海の小国キプロスから出場する2人のアルペンスキー選手については、同国五輪委員会が金メダリストに対して用意する17万7000ドル（約2700万円）を獲得する可能性は低いとみられている。それでも、4位に入れば約9万4000ドル（約1500万円）を受け取れる。16位であっても、1万2000ドル（約186万円）が支給される。
