フォーブスが実施した全2回の広範なインタビューで、サム・アルトマンは特集記事には収まりきらないほど多くのテーマを語った。ワクチン研究の話題、そして、彼が支援する企業は、彼自らが生み出した問題を解決する企業であるとの批判まで、様々なトピックに関するアルトマンの発言を以下に紹介しよう。
ChatGPTがすべてを変え、AIが主流となってから3年が経過した。そして、その変化と歩調を合わせるように、オープンAIのCEO、サム・アルトマンの人生も大きく変わった。
28歳の若さで名門テック系インキュベーター、Y Combinatorのトップに就任したアルトマンは、現在40歳で、新米の父親であり、年内にはもう1人の子どもが生まれる予定だ。世界で最も著名なAIの支援者となった彼は、この技術が必要とする莫大なエネルギー需要に応えるため、1兆4000億ドル（約220兆円）規模のデータセンター建設構想を支持してきた。その過程で、彼は世界で最も影響力のある人物の仲間入りを果たしている。
米フォーブスの2月号、および3月号に掲載した特集記事のため、本誌はアルトマンに対して全2回のロングインタビューを行った。その中で彼は、工場で働くロボットや、「AI科学者」に関する同社の計画、トランプ大統領との協働、そして、父親になったことが自分の将来やレガシーにどのような影響を与えたのかについて、率直に語った。
しかし、その発言のすべてが特集記事に盛り込まれたわけではない。以下では、特集記事に未掲載の発言の中でも、特に示唆に富むものをまとめた。
ドナルド・トランプ大統領について
「まず第一に、私はどの米国大統領とも仕事をする。国内で重要な技術に取り組んでいるのなら、大統領と可能な限り全力で協力する必要がある。そして、現在の大統領は、AIに関して非常に仕事がしやすい相手だと感じている。彼は、国内でインフラを構築することの重要性、そしてエネルギーの重要性について理解しており、多くのことを実行してきた。私たちはこの点について、非常に生産的な議論を重ねてきた。私は、どこに障害があるのか、そしてなぜそれに迅速に対処すべきなのかについて彼が理解していること、そして、実際に変化を起こすことのできる彼の実行力に感銘を受けた」
「特に意見が一致しているのは、米国内で大量のインフラを構築する必要があるということだ。前政権では、大規模なデータセンターを迅速に建設するのが非常に困難だった。そのため、彼や、彼の政権が支援してくれたことは本当に大きい」
「最も意見が分かれるとすれば、AIに関する最適な国際政策のあり方だろう」と彼は続ける。AIは米国人だけでなく、世界全体にとって「非常に前向きで、人を高揚させる力」であるべきだとアルトマンは言う。
「AIインフラ全般については、関税だけでなく輸出規制も含めて、同盟国とどのようにAIへのアクセスを共有するのか、どこにデータセンターを設置し、どこに設置しないのか」といった点で、米国はより国際的な視点を持つべきだと彼は考えている。「それらについては多くの議論がある。つまり、これらのシステムから生まれる恩恵をどのように分配するのか。そうしたすべてのことだ」
