米国の石炭消費量は15年にわたり減少を続けていたが、2025年には前年比で推定10％近くも増えた。天然ガス価格が上昇したことや、化石燃料を重視するトランプの姿勢に沿い、石炭火力発電所の廃止ペースが鈍化したことが背景にある。
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電化ブームの中心にある銅
エネルギー転換は工業用金属の勢力図も変えつつあり、その中心にあるのが銅だ。
銅価格は2025年、45.6％上昇し、1トン約1万2600ドルで取引を終えた。送電網やデータセンター、EV、軍需品向けに需要が引き続き増加する一方、新たな関税や通商政策の影響で供給が圧迫されるとの懸念から、数度にわたり最高値を更新した。
米金融大手ゴールドマン・サックスは同年12月のリポートで、銅を引き続き「お気に入り」の工業用金属に挙げ、電化関連がすでに銅需要のほぼ半分を占めていることや、銅鉱山の供給が固有の制約に直面している状況などから、とりわけ長期的に有望との見方を示した。
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格付け会社フィッチ・レーティングスは、銅とアルミニウムの需要は2026年も緩和的な財政政策やエネルギー転換への投資に支えられ、2〜2.5％増えると予測している。スイスの金融大手UBSはもう少し強気で、銅の消費量は2025年と2026年にそれぞれ2.8％増加するとの見通しを示している。
当然ながら投資家は自分でも調べるべきだが、筆者としては、電化やエネルギー転換に関わる鉱山会社は今後もしばらく注目を集めそうだとみている。米投資銀行ジェフリーズは、2026年はコモディティー主導の利益成長の年になる可能性があるとし、恩恵を受けそうな企業として、米鉱山大手フリーポート・マクモラン、スイスの資源大手グレンコア、英同業のアングロ・アメリカン、米アルミ大手アルコアとなどを選んでいる。
