3. 少しでも体を動かす
運動は長期的な健康維持に最も影響を及ぼす要素の1つだ。2025年版の米身体活動ガイドラインによると、多少の動きでもまったく動かないよりいい。
大半の米国人は、健康を維持するためにはジム通いや30分〜1時間の定期的な運動が必要だと刷り込まれている。だが計画的なエクササイズだけが運動ではない。園芸や軽いヨガ、ストレッチ、家事も体に良い影響を与える。例えば、専門誌『Sports Medicine』に2022年に掲載された研究では、食後にたった2分歩くだけで血糖値が下がることが示されている。
4. SNSから定期的に離れる
端末の使いすぎは2026年にメンタルヘルスへの最大の脅威の1つとなり得る。研究では、SNSの利用時間の増加は特に青少年でうつやストレス、不安の増大につながることが指摘されている。SNSから定期的に離れることや、食事時などSNSの使用を禁止する時間を設けることは、メンタルヘルス全体に良い影響を与える。家族はSNSのフィードをスクロールする代わりにつながりを育むことに集中できる。
専門誌『Journal of Social and Clinical Psychology』に掲載された研究では、SNSの利用を1日30分に減らすことで、大学生の精神面のウェルビーイングが大幅に改善され、孤独感が減少することが示された。米国の公衆衛生政策を指揮していた元医務総監ヴィヴェク・マーシーが指摘した「孤独の蔓延」を考えると、SNSから離れることはメンタルヘルスに強力な効果をもたらす可能性がある。
5. 予防に重点を置く
「予防は治療に勝る」という有名な諺を思い出してほしい。予防医療には、インフルエンザや麻疹（はしか）といった重大な結果をもたらし得る感染症から子どもを守るためのワクチン接種、かかりつけ医での定期健診、健康状態を確認するための検査が含まれる。こうした予防医療では病気を早期に発見し、治療にかかる費用も最小に抑える。
例えば、大腸内視鏡検査による大腸がん検診は45歳から受けるべきだろう。これまでは50歳からと推奨されていたが、若年層の大腸がんの増加を受けて45歳に引き下げられた。大腸がんを早期段階で発見すれば、完全に回復する可能性は少なくとも90%だ。しかし末期段階で発見された場合、回復の可能性は14%に低下する。CDCによると、検診率を80%まで高めれば2030年までに大腸がんによる死亡を33%減らせるという。
こうした予防策は早すぎる死を減らし、生活の質を向上させ、慢性疾患による合併症を防ぐことができる。
健康改善は極端な変化を伴わずに誰もが実践できるものだ。水分補給を心がけ、飲酒を減らす。運動量を増やし、SNSから距離を置き、病気予防に重点を置く。そうすることで、2026年にあなたはもっと健康になれる。
