生成AIの普及やデジタルインフラの拡充により、キャリア構築のあり方が大きな転換点を迎えつつある2026年。企業が業務プロセスの再設計を急ぐ中、個人の専門性や判断力を客観的に証明する「資格」の価値が改めて見直されている。
学びのメディア『日本の資格・検定』が実施した最新の調査結果に基づき、現代のビジネスパーソンが市場価値を高めるために選ぶべき資格の動向が見えてきた。
第1位：日商簿記検定
2021年から6年連続でトップに君臨し、圧倒的な支持を集めている。企業の財務情報を正確に読み解く力は、もはや経理・財務部門だけの専門スキルではなく、営業や企画など全ての職種における「ビジネスの共通言語」だ。CBT方式の導入により、年間を通じて受験が可能になった利便性も、多忙なビジネスパーソンの学びを後押ししている。
第2位：宅地建物取引士（宅建士）
不動産取引において重要事項の説明を独占的に行える国家資格。不動産・建築業界のみならず、近年では金融や保険業界からの評価も極めて高い。電子契約の普及などデジタル化が進む実務現場において、法律や税務の体系的な知識を持つ人材のニーズは、今後さらに拡大する見込みだ。
第3位：ファイナンシャル・プランニング技能検定（FP）
物価上昇や資産形成への関心が社会的に高まる中、暮らしに関わる「お金の知識」を網羅できる本資格の注目度は高い。保険、税制、年金といった広範な知識を備えることで、顧客の潜在的なニーズを引き出す提案力が向上。営業やコンサルティングの場において、信頼を勝ち取るための必須教養として定着している。
第4位：TOEIC Listening & Reading Test
採用や昇進の定番指標。AI翻訳普及後も、英語で直接判断し海外と渡り合う基礎能力の証明として需要は継続。
第5位：マイクロソフト オフィス スペシャリスト（MOS）
Excel等の操作スキルを証明。業務デジタル化が進む中、職種を問わず即戦力の実務力をアピールできる。
第6位：実用英語技能検定（英検）
基礎から高度な英語力まで測定可能。学生のみならず社会人の学び直しやコミュニケーション力の証明に有効。
第7位：ITパスポート試験（iパス）
AIやセキュリティなどITリテラシーの基礎を習得。全職種で求められるデジタル知識の証明として評価が急増。
第8位：社会保険労務士（社労士）
人事・労務のプロ。働き方の多様化が進む現在、制度設計や労務トラブル予防の即戦力として採用ニーズが高い。
第9位：自動車運転免許
営業や物品運搬に不可欠。地域によっては生活インフラの一部であり、幅広い業務で移動の自由度を確保する。
第10位：税理士
税務の高度な専門家。法律改正や経営環境の変化に対応する力が武器となり、独立も見据えたキャリア構築が可能。
11位から30位も公開されているので確認してほしい。就きたい職業によって、必要な資格は変わってくるが、今後の自分のキャリアを踏まえて、目指す資格を見つけてみてはどうだろう。
出典：日本の資格・検定「就職・転職に役立つ資格・検定ランキングTOP30【2026年最新版】」より
