EVバブルは崩壊しているわけではない。単に現実へと縮小しているだけだ。そしてその現実が、ついにEVを主流にするかもしれない。
なぜこれが重要なのか
消費者にとっては、EVが安価になれば普及が加速する。EVの価格がガソリン車より安くなり、すでに運用コスト（燃料費と維持費）がガソリン車より低い場合、EVはニッチ市場から主流市場へと移行することになる。
投資家にとって、これは好機であると同時にリスクも伴う。BYD、テスラ、韓国の現代自動車のような拡張可能なコスト構造を持つ企業は、価格に敏感な環境下で優位に立つ。低コストな現地調達網と積極的な輸出攻勢により、BYDの海外販売台数は急増している。一方、テスラは短期的な打撃を吸収できる強みを持つ。強力なブランドの勢いを誇り、販売台数を争うために値下げもいとわない姿勢を示している。
日本のトヨタやホンダ、米国のゼネラルモーターズ（GM）といった従来の自動車メーカーはEVの規模が限定的で、コスト基盤が重く、サイクルが遅く、ガソリン車製造の実績が大きいことから、利益率の圧縮に直面している。例えば、GMは最近、需要減速に対応してEVの製造規模を縮小するため、16億ドル（約2500億円）の費用を計上した。
コストの低下や競争の激化、規模の拡大を背景に、EVが「あれば良い」ものから「所有しなければならない」ものへと移行する、待望の瞬間がついに到来している。
消費者にとって、これはEVがガソリン車より購入費と維持費が安くなる日が近いことを意味する。投資家にとって、これは低コストで規模を拡大でき、迅速に革新を起こし、供給網を管理できる企業が勝者となることを意味する。そして、既存のコスト構造に縛られ、対応が遅い企業は敗者となるだろう。EVの急増はまだ終わっていない。単に手の届く価格帯への移行期に入っただけだ。
