この夏は、『劇場版「鬼滅の刃」無限城編 第一章 猗窩座再来』が大ヒット上映中で、日本のアニメは世界中から支持されている文化の1つだ。しかし、近年はアニメーター不足で日本のアニメ業界は危機に瀕していると言われている。そんなアニメ市場について、帝国データバンクがアニメ制作会社を対象にした調査結果を公開している。
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まず、テレビアニメについて見てみよう。日本動画協会によると2023年のテレビアニメタイトル本数は300本で、2016年の361本に比べると8割台の水準に留まっている。これは、アニメ放映の媒体がテレビからネット配信へ移行しているのも要因の1つだろう。2023年の動画配信サービスは前年比51.4%増の2501億円を記録し、単年市場として初めて2000億円を突破した。
また、日本アニメ制作会社が海外の動画プラットフォーマー、制作企業と取引を行うケースが増えている。外注や制作請負、作品提供などで海外企業との取引が判明した企業の割合は45.2％を占めており、この傾向は今後も続くだろう。
2024年におけるアニメ制作業界の市場規模は、前年の3482億6000万円から4％アップの3621億4200万円で、過去最高を記録した。2024年の制作会社1社当たり平均売上（収入）高は12億3200万円で、コロナ禍による制作遅延などで一旦は減少したものの、全体的に売上は上昇傾向にある。
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とはいえ、「赤字」は33.9%あり、「減益」の22.3%を含めると半数以上が厳しい状況にあると言える。
