共感とリーダーシップに関する調査結果
共感の表現は、私生活にも職業生活にも広範な影響を及ぼす。人事および福利厚生関連サービスを提供するBusinessolverが3000人を対象に実施した調査、2024年版『State of Workplace Empathy Study（職場の共感に関する調査）』では、従業員のうち50％、およびCEOの55％が、過去よりも精神的健康の問題や職場の有害な環境に苦しんでいると答えた。
advertisement
精神的健康を重視し、共感のある職場に所属している場合、従業員は仕事への関与度が高くなる。また、求職者の77％は、「親切さ」が企業の価値観として掲げられている求人に応募しやすいと回答している。さらに、企業が従業員の精神的健康を重視することで、人材の定着率も向上する。実際、精神的健康に関する福利厚生やプログラムを提供している企業では、
・生産性が48％向上
・モチベーションが42％向上
・離職率が39％低下
・所属意識が36％向上
という結果が出ている。
advertisement
また、ダイバーシティを推進する非営利団体、Catalystによる900人の従業員を対象とした調査では、共感が職場における革新性、エンゲージメント、包括性の重要な推進要因であることが示されている。リーダーがチームメンバーと時間をかけて関わり、彼らの経験に理解と配慮を示すことで、従業員の帰属意識や定着率が高まるのである。
さらに、共感的な行動に投資する企業では、生産性の向上、企業文化の強化、組織の健全性といった効果が見られる。逆に共感のない職場では、従業員が離職する可能性が1.5倍高くなり、米国企業全体では最大1800億ドル（約26兆8000億円）の損失につながるとBusinessolverの調査は指摘している。
