帝国データバンクの調査によると、2023年から2024年1月31日までに負債1000万円以上で倒産した日本のスキー場は7件だったことがわかった。同じく7件を記録した2013年と2020年に並ぶ大量倒産だ。これには、リゾート会社、ホテル、第三セクターも含まれる。
北海道のスキーリゾートなどは外国人観光客に人気で好調とのことだが、スキー客は設備の整ったリゾートに集中するようだ。観光庁が2020年に発表した「スノーリゾートの投資環境整備に関する検討会」報告書によれば、ゴンドラやリフトの保有数と赤字の割合に相関があることがわかる。ゴンドラ・リフトが5本以下のスキー場はおよそ半数が黒字なのに対して、6本以上のスキー場は7割以上が黒字となっている。
同報告書は、1998年のピーク時にはスキーとスノーボードの人口が合計1800万人だったものが、2016年には580万人にまで減ったと伝えている。約3割にまで落ち込んでいるのだ。資本力のあるリゾートは、ゴンドラやリフトといったスキー場の設備に加えて、ホテルなどの周辺施設やサービスも充実しているため、少ないスキー客はそちらに流れていく。
そこで期待が寄せられるのが外国人観光客だ。それでも、温暖化で雪が降らないのではどうにもならない。中小スキー場は、人工降雪機や造雪機を導入できる大手にますます差をつけられてしまう。帝国データバンクは「今後の降雪予報次第では閉場や廃業を決断するスキー場がさらに増加する可能性もある」とコメントしている。
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