調査結果によると、少なくとも1つタトゥーがあると答えた米国の成人は32％にのぼった。男女別では男性27％に対して女性38％と女性のほうが割合が高かった。18〜29歳の女性では56％が入れていた。
人種別にみると黒人が39％で最も高く、以下ヒスパニック（35％）、白人（32％）と続いた。アジア系では14％にとどまり最も低かった。
ピュー・リサーチ・センターによると、政治的な立場や地域では割合に大きな違いは認められなかった。他方、年齢層別では30〜49歳で最も多く、46％がタトゥーを少なくとも1つ入れていた。
タトゥーを入れた理由としては「何かを忘れないようにしたり、誰かをたたえたりするため」が69％と最も多かった。次が「自分の信念を示すため」（47％）、その次が「見栄えがよくなるから」（32％）だった。
人気の拡大を受けてタトゥー業界は活況を呈している。同業界はタトゥーを入れる業者とそれを除去する業者からなる。調査会社フォーチュン・ビジネス・インサイトのリポートによると、2022年に18億9000万ドルだった世界全体のタトゥー市場規模は今年20億ドル（約2900億円）あまりに拡大し、2030年には39億3000万ドルに達する見通しだ。
別の調査会社アライド・マーケット・リサーチは、タトゥー除去の市場規模も2019年の4億7800万ドルから2027年には最大7億9500万ドルに膨らむと予測している。
米社会に受け入れられるタトゥー
米国でタトゥーは1970年代以降、人気が広がってきていたが、急激に普及したのはここ15〜20年のことだ。イプソスの調査でも、タトゥーを入れていると答えた米国人の割合は2012年に21％、2019年には30％と増えてきていた。タトゥーは過去20年ほどで、教会や学校、職場などで受け入れられやすくなった。ディズニー、UPS、バンク・オブ・アメリカといった企業は目に触れるタトゥーに関する規則を緩めており、永久的なタトゥーに対する悪いイメージは薄れている。
米国赤十字社は2020年、献血のドナー資格基準を緩和し、タトゥーを入れた人が献血をしやすくなるようにした。米陸軍も2022年、兵士がタトゥーを入れてもよい身体の部位を増やし、これにより新兵の入隊手続きの時間を短縮できるようになった。ニューヨーク市議会では昨年、タトゥーを入れている人を雇用や入居で差別することを違法とする法案が提出されている。
調査会社スタティスタがインスタグラムの投稿を分析したところ、2021年12月時点で、世界で最も多くタトゥーに使われているブランドはディズニーがダントツの1位だった。次が任天堂で、以下ハーレーダビッドソン、レゴ、ナイキと続いた。
（forbes.com 原文）
