ゼロデイオプション（しばしば0DTE［0 day to expiry］とも呼ばれる）とは、購入から24時間以内に満期を迎えるプット（売り）もしくはコール（買い）オプションのことだ。日中の大幅な価格の変動のおかげで、しばしば大きな利益を見込むことができる。
JPモルガンの調査によると、毎日およそ1兆ドル（約136兆7000億円）分の0DTEオプションが買われているという、
JPモルガンのストラテジスト、マルコ・コラノビッチは先月、2018年2月にもこうした短期オプション取引が急増してS&Pが4％の下落を招いた例を挙げながら、ボラティリティとハルマゲドンの合成語である「ボルマゲドン2.0」が起きる可能性を指摘した。
今回は、その影響がさらにひどくなる可能性がある。JPモルガンのペン・チェンは月曜日に公開したメモで、メモS&Pが日中5％下落した場合には、0DTEオプションの売りが300億ドルに達し、S&Pをさらに20％押し下げる可能性があると書いている。
コラノビッチは、0DTEオプション取引の急増が、2018年に匹敵する株価暴落を招きかねないことについて「歴史は繰り返さないが、しばしば韻を踏む」と警告した。
一方バンク・オブ・アメリカのアナリストは、0DTEオプションの持つ潜在的な影響について、先週のメモで、この取引はたまたま1日だけの変動に一方的に賭けるだけの普通の取引よりも「よりバランスがとれ（そして）複雑な」取引であると反論している。
ゼロデイオプションのメリットはともかく、市場が日中に大きく動きやすくなっていることは間違いない。S&Pが1％以上下落または上昇したのは、今年に入ってからは20回におよんでいるが、10年前の同じ時期にはわずか7回だったのだ。チェンによると、個人投資家がオプション購入の人気を後押ししたとはいえ、S&Pのオプション取引の約95％が機関投資家によるもので、0DTEオプションの流行はウォール街が中心だ。
ゴールドマン・サックスの分析によると、先週月曜日までの3カ月間の中で、0DTEの人気が最もあったのは、労働省が月例雇用統計を発表した2月3日だ。この日は通常株価株価に大きな影響を与える。
（forbes.com 原文）
