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小型のドローンで使われる部品はほとんどが民生品だ。2013年ごろにしばしば、韓国で発見された北朝鮮のドローンも日本や米国、中国、チェコなど少なくとも6カ国の製品を使っていた。近年、姿勢制御センサーやGPSなどの装備が小型化、高性能化したことで、各国で開発競争が激しくなっている。防衛省関係者は「ドローンは既存の戦闘機に比べ、圧倒的に安い。空軍力がない国でも、ドローンを使えば航空作戦が可能になる」と語る。ウクライナ軍もドローンを活用し、散々ロシア軍を苦しめている。日本の製品では、静粛性の高いエンジンや、高性能の一眼レフカメラなどが、ドローンのパーツとして人気が高いという。
そんななか、日本エネルギー経済研究所の黒木昭弘参与が今年9月、自身のフェイスブックに興味深い写真2枚を投稿した。1枚は、ウクライナ第15海兵旅団のSNSの画像。もう1枚はウクライナの軍支援基金「Come Back Alive」の写真だった。15海兵旅団のSNS画像には、道路に整然と並べられた三菱製のピックアップ・トラック15台が映っていた。Come Back Aliveの写真には、この団体が9月にウクライナ軍に贈ったという三菱製ピックアップ・トラック200台がずらりと並んでいた。黒木氏によれば、バルト3国がピックアップ・トラックに対空火器を積んでウクライナに輸出しているという情報があるほか、ドイツや米国が発表したウクライナ支援リストにトヨタや三菱のピックアップ・トラックが載っている。
Come Back Aliveのホームページをみると、ピックアップ・トラックを、MANPADS（携帯式地対空ミサイル）を装備した部隊や、ATGM（対戦車誘導ミサイル）を備えた部隊にそれぞれ提供しているという。ホームページには、荷台で携帯式の砲を構える兵士の写真も写っている。
