現在、山田コンサルティンググループ（以下、山田コンサル）は、企業の経営課題に対し11の事業領域からアプローチし、解決へと導いている。創業時から、課題解決のプランを立てるだけではなく、次の成長に向けて何ができるのか、常に一歩先を見据えたサポートに注力してきた。その結果、クライアントのニーズに応じてさまざまな事業領域が派生し、総合的なコンサルへと成長している。
その事業領域のひとつで注目されるのが海外ビジネスコンサルティングだ。「いま、海外事業へのサポートを求められる機会がますます増加してきていると感じます」。海外事業本部を率いる船山竜典はそう語る。海外における事業の成長戦略を策定、国境を超えたクロスボーダーのM&A、現地法人の事業改善やガバナンス、マネジメントの強化の支援、リストラクチャリングなど、グローバルな活動が求められる現代の企業に対して山田コンサルは、進出・拡大・再生と多角的にサポートしている。それができるのも、海外に自社拠点をもち、個別の提携先と強力な関係性を築く山田コンサルならではだ。
「もちろん海外で現地法人や拠点を常設するには相応のコストがかかりますが、現地の情報をいち早く入手し、社内外へ共有できるのは大きなメリットです。何より海外での課題解決を提携先など他人任せにできない、放っておけないという社風もありますね」（船山）
執行役員 海外事業本部長 船山竜典
早稲田大学法学部卒業後、2006年山田コンサル入社。アジア、米国の現地法人役員、シンガポール子会社のCEOにも就任。
ワンストップかつシームレスな課題解決を図るには、たとえ海外でも国内同様、クライアントに寄り添い、一体となって活動しなければならない。東南アジアでは情報収集力をさらに強化するため、6年前にシンガポールのリサーチ会社Spireを傘下に収めている。
クライアントとの一体感が生む本気度
船山は、幅広い業種業態の企業に相対する機会の多い職を求めて、2006年に山田コンサルに入社した。08年9月に起きたリーマンショックを背景に、中国へ進出していたクライアント企業の撤退を支援。中国市場は今後無視できなくなるという将来的な予測もあり、中国事業部を創設。船山はこれをきっかけに、海外事業へと深くかかわることになる。
「海外事業は情報やリソースが不足している場合が多く、クライアントに頼っていただけ、一体感がもてるプロジェクトが国内事業よりも多いと感じます。実際、クライアントと二人三脚で、アメリカ中を回り提携先を探したこともありました。このような仕事では成功時の喜びもひとしおで、コンサルタント冥利に尽きます」
海外事業本部マネージャー 吉岡弘稀
東京大学教育学部卒業後、2015年山田コンサル入社。2020年より海外事業本部に異動。海外進出 / 拡大・撤退の両局面での、リサーチ・事業性評価・トランザクション等のコンサルティング案件を経験。
一方、海外事業本部のマネージャーとして現場の最前線で活躍する吉岡弘稀は、15年に山田コンサルへ入社。就職活動は初めからコンサルティング業界に絞っていた。多くのコンサルファームを研究するなかで、大企業をクライアントにしているファームは、ある程度仕事のゴールが見えているような印象を受けた。それに対し、山田コンサルは中堅・中小企業向けのコンサルティングを多く手がけており、クライアントに寄り添い、クライアントごとの課題に応じた最適なソリューションを提示することを大切にしていると感じられた。
「入社後は、経営コンサルティング事業本部で国内上場企業を中心に、成長戦略の策定や財務課題解決、M&Aを担当していました。それが16年のSpireの買収プロジェクトにかかわったことをきっかけに、海外事業本部に異動となりました」
海外事業本部での最初の仕事はメキシコでの案件。いま振り返っても類を見ない大変なプロジェクトだったという。
「メキシコには日本では考えられないような税制度やルールが存在したり、環境アセスメントなどへの理解が異なっていたりと、予想を大きく上回る実態が浮き彫りになりました。そのため、提案前に想定していた仮説が崩れ、まったく白紙の状態から案件の検証をするフェーズが必要になるなど苦労の連続でした。ただ、プロジェクトが進むにつれ、自分の知識が豊富になり、クライアントからの信頼も増しているのを実感していました。クライアントの社内ミーティングにも参加するほどで、この距離の近さは海外事業ならではだと思っています」
くしくも船山と吉岡の両者が海外ビジネスコンサルティングの面白さであげたのが、クライアントと一体感を得られるという点だ。人と人との距離が近く、その分プロジェクトに対する関係者の本気度、熱さが違うと口を揃える。
求む、「情熱と冷静さ」を併せもつ主体的で多様な人材
船山は、コンサルティングのなかでもとりわけ海外事業はさまざまな資質とキャラクターが集まらなければ成り立たない仕事だと言う。
「私たちはかなり多面的にクライアントと接するので、こういう人でなければダメということはありません。いろいろなキャラクターが活躍できるし、前例のないチャレンジを奨励する文化がある。常に新しいことをクライアントに提案していかないと、事業が縮小してしまいますから。ただ、フェアさ、正直さをもち合わせていないと、この仕事は務まらないと感じます。クライアントの信頼に応えるため、キツイ状況に多々直面する仕事ですから、根幹の人間性が出るんです」
船山の言葉に、吉岡が付け加える。
「主体性と学習意欲、コンサルタントは最低限このふたつが求められます。海外事業のコンサルティングは海外進出の戦略策定に始まり、クロスボーダーM&A、現地のガバナンス対応など、カバーする領域が広いため、主体性がないと誰かに丸投げしてしまうし、それでは何も身に付きません。そうしたうえで、海外では自分の専門領域を絞る必要があります。特に入社間もないころは、ほかのメンバーの業務に目が行きがちです。しかし、幅広い知識を習得しながらも自分の得意分野を見極め、バージョンアップしていくよう研鑽し続けることが大切です」
ひとりですべての領域をカバーできないからこそ、多様な人材とチームプレーが必要とされるのだと船山は続ける。
「今後、山田コンサルの海外事業は、現地法人をさらに増やし、海外拠点を拡大していく方向にあります。アジアマーケットからアメリカ、ヨーロッパへと、より広く展開していくでしょう。そうしたなかで、仕事への情熱と冷静な判断力、さらには知識習得への貪欲さをもち続ける人、そんな人と一緒に仕事をしたいですね」
自分の「好き」を見つけて育てていけるから面白い
小倉佳祐がコンサルタントを目指したのは、学生時代の苦い経験がもとになっている。東日本大震災の翌年、当時東京大学の2年生だった小倉は、大学のプログラムの一環として福島での寺子屋事業に参加した。
経営コンサルティング事業本部マネージャー 小倉佳祐
2016年入社。東京大学法学部卒。公認不正検査士(CFE)、公認情報システム監査人(CISA)。
「仮設住宅の集会所で、学生の勉強相談にのるというボランティア活動でした。多くの学生がくると予想していたのですが、やって来たのは幼稚園児数人。学生は期末試験直後で誰も参加しなかった。他人の力になるってなんて難しいんだ、と落胆すると同時に、勝手に力になれると思っていた自分が情けなかった」
その原体験から、困っている人がいるときに、何に困っているかを見極めるところから一緒に考えたいと思い、コンサルタントを目指した。加えて、インターンシップ先の経営者から、「どんな環境でも結果を出す人材になれ」と言われ、衝撃を受ける。それまでなんとなく大手ファームを希望していたがそんなこだわりも捨てた。中堅・中小企業の顧客がメインでプロジェクトが比較的小規模だからこそ、多様な業種・テーマで経営トップとかかわれる点に魅力を感じて山田コンサルを選んだそうだ。
仕事の多様性や自由度は自分の予想以上だった、そう小倉は入社当時を思い出す。
「１年目から同時並行で複数のプロジェクトを回すため、年間では10件を超えてくる。それぞれ業種・テーマが違うためかなりの経験値が得られるし、自分の志向性に合う領域、つまり“好き”を見つけ、育てていきやすい」
山田コンサルでは誰でもサービスの開発・提案ができる環境だと小倉は言う。小倉自身も2年目のときに、ある経営者の悩みをきっかけに「ガバナンス・リスクマネジメント・コンプライアンス（GRC）」コンサルティングに注目する。
GRCは社内外の組織や人を方向づけ・管理するための仕組みで、M&Aの活発化・ESG関連の規制強化等のなかで、その重要性は年々増加している。GRCは、それまで山田コンサルではあまり強くなかった。小倉は、当社グループのグローバル内部監査への同行等から経験を積みはじめ、国際資格も取得、現在ではGRCのエキスパートとして社外向けセミナー講師をこなすまでになった。今後はメンバー育成や組織ナレッジの蓄積に注力するつもりだ。
「この会社にいるのであれば、自ら新しいことを始めないともったいない」
自分のこれまでを振り返って、小倉はそう言った。
その小倉が、これからコンサルタントを目指す、また仲間になってほしい人に贈る言葉は、「差異×理解＝価値」である。「ハーバード大学等で日本語講師をされていた、（株）アクティブラーニング代表羽根拓也氏の言葉です。専門知識・経験・好きなことなど他者との差異は、それをもっているだけでは価値を生み出しません。特にビジネスの現場においては、自分の差異を生かして、プロジェクトにどんな価値を付加するか、それを自分で理解し、チームメンバーやクライアントに理解してもらうことが大切です」
相手を説得し、理解してもらうための努力の必要性を小倉は力説する。
小倉自身、これまで山田コンサルで多くのプロジェクトでプロジェクトマネージャーを務め、さまざまなクライアントやステークホルダーとかかわっていくなかで、この「差異×理解＝価値」を意識的に実践してきた。プロジェクトで得たものを社内のナレッジコンペやセミナーなどで能動的に発信し、社内外での認知を獲得するよう心がけている。
「若いうちから活躍したいのなら、差異をつくることはもちろんですが、それを主体的に相手に理解させるよう行動し、結果を出すこと。それに尽きます」
やらない後悔よりやる後悔学べることは無限
藤代凜太郎がコンサルタントを目指したきっかけは、なかなかユニークだ。
経営コンサルティング事業本部マネージャー 藤代凜太郎
2016年入社。一橋大学商学部卒。
「ちょうど就活を始めようかというときに、事業再生をテーマにしたＮＨＫのドラマを観たんですよ。それで、事業再生ってかっこいいなと思ったんですね。あらためて自分がどのようなときにモチベーションが高まるのか考えてみたら、収拾がつかない状況や混乱する修羅場に直面したときにこそ、頑張ってみようとやる気になるんじゃないかなと思い、だったら事業再生は自分に向いている気がして、コンサルティングファームを就活の対象にしたんです」
聞けば大学の商学部を選んだのも、当時のＮＨＫのドラマを観て、商社がかっこいいなと思ったからだとか。
「動機が軽いですよね」と笑うが、山田コンサルを選んだのは、金融機関や弁護士事務所などと一緒に仕事をしているのが、堅実で間違いない、地に足が着いたイメージがしたからだという。事業再生をするなら、経営者と対等に取り組める環境ということで山田コンサルを志望したそうだ。
では、実際に山田コンサルに入社し、事業再生に取り組んでみてどう感じたのだろうか。
「想像以上に泥臭いうえに、１年目からフロントに立つことが多かったですね。ただ、自分がやりたいということに関しては、誰も止めないし、自由にやれる。やりたいことが何でもできる会社だなという印象です」
２年目からはけっこう大型の再生案件を担当し、休日返上で頑張った。そのおかげでなんとか再生にこぎつけたときのやりがいは半端ではなかったという。
「そのときは自分だけの満足感に浸っていたのですが、のちにその会社の方とお会いして『本当だったらあのときに終わっていた我々の会社を、こうしてチャレンジできるところまでもってきていただいた。ありがとうございました』と言われ、改めて事業再生という仕事の意義や感謝される喜びをしみじみ感じました。モチベーションがものすごく高まりましたね」
さらにその後に、自分が再生に携わった企業がいまはIPOを目指すというケースもあり、そういう話を聞くとコンサルティングという仕事の醍醐味を感じるそうだ。
藤代にとって山田コンサルのいいところは、社員が誠実で途中で投げ出さない点だという。
「クライアントの課題を他人事だと見ない。その代わり言わなきゃいけないときは、社長相手でもひざ詰め談判する。そのちゃんと向き合っている感じがとてもいい会社だと思うのです。また、自分事としてとらえた結果、事業再生を基点に人事やITなどさまざまな分野での支援も可能となっている。クライアントのことを想った先に、今の総合コンサルとしての山田コンサルがあるのです」
そんな山田コンサルに来てほしいのは、好奇心旺盛で前向きな人。自分の枠を狭めずに、やりたいことをやる人。それができる環境に山田コンサルはあるという。
「山田コンサルはクライアントを想う気持ちと既存の枠を超えた取り組みの積み重ねで大きくなった会社であり、できることは無限大です。事業再生に限らず、興味をもてる分野に必ず出合えると思います。やらない後悔より、やる後悔。自分が何をしたいかわからないといって何もしないのは、本当にもったいないです。自分自身、まだまだ山田コンサルで学べることはたくさんあるのですから」
そして、その言葉は自身にも向けられる。「事業再生といっても、すべてＶ字回復できるわけではありません。でもそれを目指して、例えばマーケティングとか人事とか、自分がもっと学ばなければいけないことはたくさんあります。そして山田コンサルにはそれができる環境があるのです」
山田コンサルティンググループ
https://www.yamada-cg.co.jp/
