Microsoft（マイクロソフト）の最新デスクトップオペレーティングシステム（最近メジャーアップデートがあった）は、家庭でも企業でも採用が遅れているようだ。
Lansweeperが2700万台のWindowsパソコンを対象に調査したところ、9月末時点のWindows 11の普及率は、コンシューマー向けパソコンで3％強、ビジネス向けパソコンではわずか2.5％だった。これはWindows 11が、2009年にリリースされ、サポート対象から外れて7年以上過ぎているWindows 7にすら追いついていないことを意味している。
Windows 10が依然として圧倒的トップで80％以上を占めている。
アップグレードの阻害要因
Windows 11はWindows 10から無料でアップグレードできるが、家庭や企業にある多くの機器が、この新OSの厳しい最小要件を満たしていない。最大の阻害要因はCPU（プロセッサ）で、マイクロソフトは自動アップグレードの対象を、Intel（インテル）の第8世代プロセッサ以降、あるいはAMDの相当品に限定しており、3～4年前のパソコンの多くを排除している。
Lansweeperによる6万組織を対象とした調査の結果、自動アップグレードの対象になるのはパソコンの60％以下であり、これが採用を阻んでいることがわかった。
これらの数字は、Lansweeperが1年前に実施した同じ調査の結果と比べるとわずかに改善されているが、依然としてマイクロソフトに支障を与えている。Lansweeperによると、ハードウェアの進歩が今のペースで続くとすれば、企業内の全パソコンがWindows 11対応になるのは2026年だという。しかしマイクロソフトは、Windows 10のサポートを2025年10月に打ち切る計画だ。もっとも同社には、こうした期限を何度も延長してきた過去がある。
（forbes.com 原文）
