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この結論は、「クレジットカーズ・ドットコム」が6月5日に発表した、成人2610人を対象とするオンライン調査から導き出されたものだ。世論調査会社ユーガブが5月11〜13日に実施したこの調査の結果は、米国に住む18歳以上の成人全体を代表するものであり、誤差の範囲はプラスマイナス2%だ、とクレジットカーズ・ドットコムは述べている。
「2020年と2021年に、チップを増やすつもりがあると述べた米国人は全体の3分の1超だったが、その気持ちはすり減っているようだ」とクレジットカーズ・ドットコムのシニア業界アナリストを務めるテッド・ロスマンは述べている。
「インフレが、消費者の購買力を低下させている。また、労働市場の供給不足により、サービス業界における多くの企業が人手不足に陥り、一流の顧客体験を提供するのに苦労している」
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米国の成人を対象としたクレジットカーズ・ドットコムの調査では、着席形式のレストランの給仕係、タクシー/ライドシェアの運転手、ホテルの客室係、コーヒー店のバリスタなどに対して、常にチップを払う人が減っていることがわかった。
ひとつだけ、例外の職種がある。ヘアスタイリスト/理容店員に常にチップを払う人は、過去2年間で63%だったのに対し、今回の調査ではおよそ66%にのぼった。
チップをもらうサービス業の職種のなかで、「常にチップを払う」とされる割合が最も高かったのは、着席形式のレストランの給仕係だ。調査対象になった成人全体で見ると、そうした給仕係にチップを払うと答えた人は73%だった。ただし、Z世代（18〜25歳）では52%、ミレニアル世代（26〜41歳）では60%にとどまった。
今回の調査では、ベビーブーム世代（58〜76歳）では、レストランの給仕係に対して9割近くが常にチップを払うことがわかった。これは、他の年齢層よりも高い割合だ。また、女性（78%）は男性（68%）よりも、常にチップを払う割合が高い。
「タクシーやライドシェアの運転手に対して常にチップを払う」と答えた人は、調査対象の成人の半数に満たなかった（43%）。この割合は、49%だった2019年と比べて減少している。
