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デジタルな方法を通した協働のツールを提供するバイオプタ（Vyopta）が先日発表した調査結果によると、遠隔勤務をしていて仮想会議中に頻繁にマイクをミュートにしたりカメラに映らないようにしたりする従業員は「おそらく自分の会社では長く続かないだろう」と答えた米国の役員らが92％に上った。
この調査は、市場調査会社ウェークフィールド・リサーチ（Wakefield Research）がバイオプタのために行ったもの。調査は従業員が500人以上の企業で働く約200人の役員らを対象に、3月9～17日の間に実施された。
他に重要な発見事項として次のようなものがある。
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・主に遠隔勤務をしている従業員は、大半の時間を実際のオフィスで勤務している従業員と比べて不利な立場にあると答えた役員らは96％だった。
・遠隔勤務の従業員はオフィスで働く人よりも人脈が薄く、社内での機会が少ないと答えたのは94％だった。
・役員らは、従業員のエンゲージメント不足はその後、従業員の成績が標準を下回ることを示す兆候だと考えていた。役員らの93％は、カメラをオフにする従業員が仕事全般にあまり打ち込んでいない場合が多いと答えた。
・エンゲージメントが欠如していることで、役員らは従業員の行動についていろいろと思い込みをするようになる。5人中2人を超える数（43％）の役員は、常に音声をミュートにするかカメラに映らない人はインターネットやソーシャルメディアを閲覧しているかもしれないと考えていた。また、こうした人はテキストメッセージの交換やチャットをしているかもしれないと思うと答えた役員は40％だった。
バイオプタによると、遠隔勤務の従業員がオフィスで働く人ほど仕事に打ち込めないことについて、企業の役員らは協働に関する課題が主な理由だと指摘した。最も多かった問題には、他者が協力してくれることへの過度な依存（52％）、会社の経営陣と接触できないこと（47％）、同僚やオフィス文化とのつながりがあまりないこと（43％）があった。
役員らのほぼ全員（97％）が、仮想環境でのエンゲージメント不足は会社全体にとって悪いことだと述べていた。バイオプタによると、仮想環境でのエンゲージメント不足により従業員の間でスキル開発が遅れたり、チーム間の協働が不足したり、間違いやミスが見過ごされたりと問題が生じる可能性がある。
