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玩具メーカーのMGAエンターテインメント（MGA Entertainment）で最高経営責任者（CEO）を務めるアイザック・ラリアン（Isaac Larian）は先ごろブルームバーグに対し、「ありとあらゆる懸念要素が、すべて同時に現実化している」と述べ、危機感をあらわにした。
多くの小売企業にとって、このシーズンの売上目標を達成するうえで鍵を握るのは商品の確保だ。だが、商品を作る工場は、コロナ禍により閉鎖を余儀なくされるところが出ているほか、操業している場合でもその製造スケジュールは予定より大幅に遅れている。
完成した商品も、港の混雑によって陸揚げが遅れ、コンテナ内に留め置かれる状況が続いている。さらにその先の陸路で荷物を運ぶトレーラーも、トラックドライバー不足が深刻な問題だ。小売業者のウェブサイトでも、「在庫切れ」の表示が目立ち始めている。
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一方で、経済の実態を伝えるデータは、エコノミストたちの見解から乖離し始めている。エコノミストたちはこれまで、現在は5%超に達している米国のインフレ率について、これほどの急激な上昇は一時的な逸脱にすぎず、パンデミックが終われば、すぐに勢いを失うだろうと主張していた。人々もこれまではこの見解をおおむね受け入れていた。だが、このパンデミックは一体いつ終わるのだろうか？
消費者動向の先行指数となるのが自動車燃料だ。これは、国民の誰もが日常的に購入する製品の一つだ。この1年、ガソリン価格は上昇傾向にあったが、最近になってさらに急騰し、1年前と比較して少なくとも5割は高くなっている。しかも、値上がりが収まる気配はまったくない。
コロナ疲れの消費者が今後をどう見ているかを知りたいのなら、ガソリン価格の不安定な動きは、それを的確に伝える指標になる。
もう一つの的確な指標は食品だ。こちらの価格もじわじわと上昇している。牛や豚、鶏などの肉類をはじめとする、食卓に欠かせない食品の値段が上がっており、一部の上昇率は2桁に達している。さらに、大半の家計にとって最大の出費である家賃も、10カ月という短期間のうちに、主要都市では15～25%上昇している。
パンデミックが始まってから、かなり長いあいだ、消費者は結構な額の現金を溜め込んでおり、これを使う日を今か今かと待ち望んでいる、という考え方が主流だった。だが、今はそれほどでもない。実際、米国の貯蓄率（収入に貯蓄が占める割合）は、コロナ対策の給付金が最初に交付された2020年4月には急激に高まったものの、現在ではコロナ前の水準に戻ったことが、米財務省による最新報告書で判明している。
