3. 柔軟性を持つ
私たちは自分が求めていることに焦点を当てがちだが、上司や会社が求めているかもしれないものや、あなたが長期的に遠隔勤務することに対し相手がどういった懸念を持っているかについて考えた上で議論を行うのが最も効果的かもしれない。
こうした懸念をできる限り減らす一つの方法は、柔軟性があることを明確にして議論に臨むことだ。ライザーは「上司は月に数日、あなたのオフィス勤務を望んでいるかもしれないし、会社としてあなたの出席がどうしても必要な重要な営業会議やトレーニング、会議があるかもしれない」と述べ、「テレワークをしても仕事の重要な側面は犠牲にしない意思を示そう」と言う。
直接参加すべき行事があることを認識・予期していることを自分から相手に知らせることで、優先度が高い活動に関して相手が抱えている不安を和げることができる。
4. 試験期間を設けることを提案する
上司は、あなたからの提案を受けた5分後には長期的な在宅勤務を承認する心の準備ができていないかもしれない。それでも、試験期間を設けるアイデアは非常に魅力的なものになり得るし、同時にはるかに断りづらいものでもある。
ライザーは「3～6カ月の試験期間を設けることは、気乗りしない上司や人事部長にテレワークを承認してもらう効果的な方法となり得る」と語っている。試験期間を設けることで雇用主側の義務とリスクは最小化され、あなたの方では他の従業員がオフィスに戻る中でも在宅勤務がうまく機能することを示す機会が持てる。
多くの企業がオフィス勤務の再開を焦る中、長期的な在宅勤務ができないか尋ねることは恐ろしいことに感じるかもしれないが、在宅勤務の継続は多くの人にとって間違いなく正しい選択肢だろう。
テレワーク反対派の多くは、パンデミックより在宅勤務が実は非常にうまく機能することを示された。とはいえ、多くの管理職やリーダーは在宅勤務の継続に抵抗するはずだ。長期的に在宅勤務を続けられるかどうか尋ねることを計画している場合、抵抗を受ける可能性を予期してアプローチを考え、自分の主張を説明しよう。そうすれば満足できる結果が出るはずだ。
