また、現在はオンラインストアでの売り上げが驚異的な伸びを見せている一方で、実店舗で営業を行う小売業が壊滅的な打撃を受けている。確かに急激な変化ではあるが、これもまた、新たなトレンドとは言えない。以前から苦境にあり、「お買い得な企業の買収」を狙う企業の標的となっていた多くの店舗にとって、パンデミックはとどめの一撃だったと言える。
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一方で、「外食を含めた対面サービスでの購入」に関する消費者意識・行動についての調査結果を見ると、全般的に言えば、人々の行動はそう大きく変わっていないことがわかる。私たちは今でも、自分が買うものを実際に目にし、触れたいと考えている。アマゾンが実店舗を次々とオープンしているのもそれが理由だ。
最後に、モーニングスターの比較調査の結果を紹介しよう。これは、非常に大きな危機によって、長期的な経済行動がどう影響されるかを調べたもので、第二次世界大戦と配給、米国同時多発テロと飛行機での旅行などの事例が調査対象となっている。その結論は、「新型コロナウイルス感染症が長期的な消費者行動に影響を与えるという説に関しては、よく言っても『控えめな』裏付けしかない」というものだ。
消費者を相手にする企業にとって、コロナ後の「ニューノーマル」は、「オールドノーマル」とそれほど変わりがないものになるかもしれない。これはつまり、社会全体の動きに必要以上に気を取られることなく、消費者に関する具体的なデータを、今まで以上に注視する必要があるということだ。消費者が自身のお金について、実際にどう考え、計画し、行動しているのか、データを吟味する必要があるのだ。
