緊急事態宣言が発出された2020年春、デザインコンサルティング企業「IDEO（アイディオ）」東京オフィスの共同代表を務める野々村健一は、「顧客との対話の中で、IDEOの“視点”が期待されている」ように感じた。それも、「アイデアがほしい」というように“答え”を求めるのではなく、一緒にものごとの見方を考えていきたい、というものだった。
そこで、IDEO Tokyoは自分たちが考える未来を見るうえでの“視点”を「Emergent Futures（新たな未来の兆し）」というレポートにまとめ、公開することにした。社内外の声を汲み取り、まとめた視点は合計で9つになった。
例えば、コロナ禍が加速させたデジタル化も、その視点の一つだ。ZoomやTeamsなどの会議ツールで打ち合わせをして、Slackで連絡を取り合う動きが職場で広がっている。こうした働きかたはパンデミックの終息後、人々がオフィスに戻るようになっても定着するだろう。つまり、あらゆる体験がオンラインでもオフラインでも体験できる「融合したリアリティ」が我々にとってのデフォルトになるのだ。
「（コロナ禍は）デジタル関連のサービスに興味がなかった人々も引きつけました」と語るのは、「Emergent Futures」を統括したIDEO Tokyoのコーリー・シーガーだ。建築設計士でもある彼は、マインクラフトでディズニーランドを建設する人々の発想に魅せられたと語る。そして、ミュージシャンのトラビス・スコットがFortniteで演奏した例を挙げ、ビジネスにも広がりつつあると指摘する。
「コンサートにしても、単にライブ配信にとどまらない、フィジカルとデジタル両方の“ユーザー体験”をデザインすることになるでしょう。それも今まであったもののデジタル版を再構築するのではなく、インタラクティブでありながら、別の“ユーザー体験”ができる仕組みを作る必要があります」（シーガー）
「EMERGENT FUTURES」9つの視点
柔軟なスペース
コロナ禍で物理的な空間に対する既成概念に変化が。用途や収容人数の判断基準も変わる。星野リゾートのように、顧客の利用状況を可視化する動きも。
加速する進化
リソースを従来とは異なる目的で使う機敏性と創造性に長けた組織は、競争力をもつようになる。食品ロスを防ぐプラットフォーム「KURADASHI」などが一例。
垣根を超えるアイデンティティ
リアルとオンラインの行動がトラッキングされ、互いに影響するように。中国のアント・フィナンシャルは、健康リスクで人を識別できるシステムを開発。
融合するリアリティ
未来では、あらゆる体験がオンラインでもオフラインでも体験可能に。オンライン居酒屋「イキツケ」では、店にいるかのような飲食体験をネット上でできる。
