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2021.01.05 12:30

新型コロナ対策でも活躍、アルファベット傘下Verilyが720億円調達

Photo by CDC on Unsplash

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米アルファベットの傘下のヘルステック企業、ヴェリリー(Verily)は、新たな資金調達ラウンドで有力投資ファンドなどから7億ドル(約720億円)近くを調達した。同社は新型コロナウイルス感染症のパンデミック(世界的な大流行)が続くなか、研究支援や遠隔医療などさまざまなサービスで対策を支援している。
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ヴェリリーは広範なビジョンのもと、ライフサイエンス研究の先導、医療提供のイノベーション、医療効果や患者管理を向上させるテクノロジーやデジタルツールの活用などに取り組む最先端企業だ。新たな資金調達は2020年12月17日に発表した。

発表文によると、調達した資金は同社の主要な営利事業の拡充に使う予定。具体的には、臨床研究の効率化をめざすエンド・ツー・エンドのエコシステム「ベースライン」、公衆衛生や診療提供、慢性病管理などを支援する「ヴェリリー・ヘルス・プラットフォームズ」などが対象になるという。

ヴェリリーは新型コロナウイルス感染症のパンデミック中、躍進を遂げている。ベースラインは研究や検査手続きを、「ヘルシー・アット・ワーク」は企業や大学の再開手続きなどの判断をそれぞれ支援し、「オンデュオ」は引き続き遠隔医療サービスを提供している。
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今回のラウンドに参加した米投資ファンド、シルバーレイクのイーゴン・ダーバンは、ヴェリリーについて「医療システムの課題に対処するうえで、一連の優秀なプラットフォームを保有しており、実験科学やデータサイエンス、エンジニアリング、臨床知識といった分野のコア技術を応用する能力も示してきた」と高く評価している。

編集=江戸伸禎

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