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オフィスで新たに導入されそうな10の予防措置


あなたが働く企業も、グーグルやフェイスブック、アマゾン、マイクロソフトに続くことになるだろうか。オフィスに戻るのは2021年になるのだろうか。

上に挙げたような市場を牽引する革新的企業は、最善策を導入して新たに基準を打ち立てることが多く、ほかの企業が在宅勤務方針を推進する際に影響を与える可能性がある。あなたがいずれオフィスでの業務に戻ったとき、それが年内にせよ2021年にせよ、これまでとは若干違う働き方が求められるだろう。

以下では、オフィスで新しく導入されそうな10の予防措置を挙げよう(少なくとも、新型コロナウイルスのワクチンが開発されるまでは、こうした措置が取られるだろう)。

1.体温チェックが行われる。
2.マスクを装着しなくてはならない。
3.オフィスに立入制限や仕切りが設けられる。
4.時差出勤や、時間をずらしたエレベーターの利用が求められる。
5.クライアントとの対面会議に出席する人数が制限される。
6.大人数での会議や集会が減らされるか、廃止される。
7.十分な手洗いを頻繁に行う。
8.社内カフェテリアでのバイキングやサラダバーが廃止される。
9.特定の従業員のみがオフィスで働く。
10.オフィスそのものがなくなる。

未来の働き方とはどのようなものなのか。もちろん、あなたが働く企業は、上記の予防措置をすべて、あるいは一部を取り入れることもあるだろうし、一切導入しないこともありうるだろう。たとえば、企業の規模や地理的位置によっても、必要な予防措置が変わるかもしれない。職種や業務内容によっては、早めにオフィスに戻って働くよう指示される従業員もいるだろう。

どの従業員がオフィスに戻る必要があるかを決めるためには、企業側が慎重に分析を行い、検討を重ねる必要がある。リモートワークでも生産性が維持できることがわかれば、オフィスにまったく戻らず働くことも考えられる。テクノロジー各社は、他に先駆けて、在宅勤務の方針延長を発表した。ほかの業界がどう対応するのかは興味深いところであり、今後も情勢を見守りたい。

翻訳=遠藤康子/ガリレオ

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