女性たちは近年、職場での平等の実現に向け着実な進歩を遂げてきた。しかし女性の占める割合は大学の学生で56％、新卒レベルの仕事では48％なのに対し、Cスイート（経営幹部）ではわずか23％だ。一歩前進するごとに、米実業界の大部分は遅れを取っているように感じられる。しかしありがたいことに、組織の中にはうまく流れに付いて来ているものもある。
今年のランキングの上位には、納得できる雇用主が入っている。たとえば、4位のホールマーク・カーズ（昨年の第1回ランキングでは3位）と5位のプリンシパル・ファイナンシャル・グループ（同1位）、そして昨年から21位上昇し見事1位に輝いたエスティローダーだ。
エスティローダーは、女性従業員をサポートする企業文化を育む努力を続けてきたようだ。同社では、全従業員の84％、副社長以上の経営幹部の53％、取締役の43％を女性が占めている。従業員の平等実現のための取り組みは、#MeTooやタイムズ・アップ（Time’s Up）といった運動から生まれた目新しいものではなく、1946年に創業者のエスティ・ローダーが4種類のスキンケア製品で同社を起業した時から会社の中核となっている。
「当社はひとりの女性が立ち上げた会社。これは会社のDNAの自然な一部です」。同社のアレクサンドラ・トラウワー執行副社長（グローバルコミュニケーション担当）はこう語る。「同族会社である利点のひとつは、家族の価値観が全ての活動の土台となっていること（中略）。そこから責任感が生まれ、全く異なるレベルで正しいことをできるようになります」
米国では育児に掛かる費用負担が増大する一方で、労働人口の中で労働年齢にある女性の割合が、1999年の60％をピークに、現時点では57.1％にまで減り、2024年には55.4％に減少する見通しとなっている。エスティローダーでは、創業者自身が実現できたこと、つまり家庭とキャリアを両立させる選択肢を、女性従業員にも与えたいと考えており、そのための基礎作りを福利厚生を通じて実現させようと試みている。
これには、養子や里子を迎えた従業員に対する20週間の育児有給休暇や、育休明けの6週間のフレキシブルな勤務時間の設定、さらに養子縁組に対する1万ドル（約110万円）の支援金、不妊治療への年間2万ドル（約220万円）の補助が含まれる。「現代の若い女性たちが、素晴らしいキャリアを積みたいと思う一方で、自分の好きな時に子どもを持とうと決めることを考えてみてください。全てのタイミングが合致するとは限らない」とトラウワーは言う。
