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有意義なキャリアを積みながら子供も持ちたいと考える女性たちは多い。また、子供の世話に専念することに違和感を持たない男性も増えている。さらに、米国の経済状況は多くのカップルに「非伝統的な」決断を強いてきた。
シンクタンクのアメリカ進歩センター（CAP）によると、2015年の調査では、子供を持つ女性たちのうち、42％が世帯の「唯一、または主な稼ぎ手」となっており、少なくとも世帯収入の50％を稼いでいた。また、22.4％の世帯は収入の25～49％を母親が稼いでいた。これ以前の調査結果と比べて、働く母親とその賃金が世帯収入に占める割合は増加している。
米国勢調査局が「専業主夫」世帯を一つのカテゴリーに分類していないため明確なデータは得られていないものの、調査機関ピュー・リサーチ・センターが2013年に行った調査では、専業主夫として家事と子供の世話をする男性は200万人以上との結果が示された。さらに、創設から22年を迎えた非営利組織（NPO）の全米専業主夫ネットワーク（National At-Home Dad Network）によれば、積極的に（少なくとも週に1日は）子供の世話をしているという父親は、2011年の調査で700万人に上っている。
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重要な点は、専業主夫を選ぶ男性が増加している背景には、子供と接する時間をより多く持ちたいという男性が増えているという理由だけではなく、経済的な問題もあったということだ。
米国では不況の打撃を大きく受け、父親と母親がそろって妥当な収入を得られる仕事に就けない、あるいはそうでない働き口さえ見つからないという世帯も多かった。子供の教育にかかる費用が高騰したことも、多くのカップルが共働きで子育てをすることの費用対効果を考え直すきっかけになった。
