バスキン・ロビンスの親会社ダンキンブランズ・グループの2017年第1四半期（1～3月期）の業績は好調とは言えず、その一因はバスキン・ロビンスの既存店売上高が前年同期比でマイナスに終わったことにもある。
増収を実現するための革新的な方法を模索しているダンキンブランズは、年間消費支出が約1兆3000億ドル（約146兆円）に達し、その多くが実店舗での買い物や外食よりもオンラインショッピングとフードデリバリーを利用するようになっているミレニアル世代の顧客をより多く取り込みたい考えだ。
アイスクリームをさらに「気軽に」
調査会社の米トレフィスの推計によると、ダンキンブランズの企業価値の評価においてバスキン・ロビンスが占める割合は、現在のところ11％程度にとどまる。そして、それは同時にバスキン・ロビンスにさらなる成長の余地が残されているということを意味するものでもある。
宅配サービスを行うことで、同ブランドのアイスクリームは消費者にとってより購入しやすいものになり得るだろう。多くの消費者にとってアイスクリームは衝動買いすることが多い商品であることからも、自宅にいながら購入できる便利な選択肢を提供することは、増収につながると期待できる。
バスキン・ロビンスの米国内での1店舗当たりの平均売上高は、2017年の約24万7000ドルから、2023年には約26万5000ドルに増加すると予想されている。ブランド全体への貢献度が低いバスキン・ロビンスの増収がダンキンブランズに大幅な影響を及ぼすことはないと考えらえるだろう。だが、アイスクリーム市場でのシェアを大幅に拡大し、バスキン・ロビンスがそれに伴い売上高を伸ばすことができれば、ダンキンブランズへの貢献度も高まるはずだ。
（注文から提供までを短時間で行う）「クイックサービス」を提供するブランドにとって、利用客を増やすための鍵を握るのは便利さだ。ミレニアル世代の消費者を主なターゲットに宅配サービスを行う企業はすでにいくつもある。ダンキンブランズにとっても長期的には、同サービスは新たな成長源の確保につながるものといえるだろう。
