シャオミの戦略は、最初は非常にうまくいった。スマートフォンの黎明期に中国の大都市の若者にターゲットを絞り、クールなイメージを打ち出したシャオミは正しかった。しかし、スマホの低価格化が進み地方の低所得者らにも普及が進む中で台頭したのが、VivoとOppoだった。（この2社はともにBBKエレクトロニクスの傘下にある）。
中国深センのアナリスト、Wu Renは次のように述べる。｢中国の若者たちはオンラインでスマホを買うが、地方部の高年齢層らは今でも実店舗で店員が薦めるスマホを買い求める。VivoやOppoはリアル店舗を通じて売上を急増させてきた｣
シャオミもこの状況を黙って見ている訳ではない。彼らは当初のビジョンを維持しつつも昨年からリアル店舗の拡大に向けて舵をきった。VivoやOppoの端末はシャオミより高い価格で販売されているが、シャオミは高い品質を維持しながら、なおも低価格でこの市場に挑もうとしている。
シャオミのレイ･ジュンは｢コスト面の効率性を考えてまずは課題を解決するため中国の小都市からリアル店舗を開設する動きを進めてきた｣と述べている。現在までに中国全土に72の実店舗を開設したシャオミは、今年に入り20店舗をオープン。なかでも最大の規模を誇るのが、同社が本拠を置く北京の旗艦店だ。
｢当社はかつてEコマース限定販売で低価格を実現したが、今ではリアル店舗の販売を強化しつつも価格を抑え、高品質なデバイスを供給する体制を整えた｣
シャオミのリアル店舗｢Miホーム｣を訪れた人はきっと、アップルストアを思い浮かべるはずだ。シャオミの社員らもアップルの影響を認めている。
｢Miホームはアップルストアと同じビジネスモデルをとっている。各店舗は全てシャオミの100％の出資下にある｣とシャオミのマーケティング担当者は述べる。
シャオミは2017年中に中国の店舗数を200カ所まで増強しようとしている。さらにインド等の海外への出店の動きも進めている。リアル店舗のネットワークが整い次第、シャオミはVivoやOppo、そしてファーウェイらに対し反撃を開始する。
