勤務先が「従業員を大切にしているか」見極める10のヒント

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企業の多くが人材を募集する際、「業界の最も優秀な人材が働きたがる当社」などといった言い方をする。だが、口で言うのは簡単なことだ。

企業の素晴らしさはその発する言葉ではなく、賃金規定をはじめとする諸規定、社内のリーダーシップや文化に関わる問題に向ける関心、従業員が何らかの調整を必要としたときに見せる柔軟性などに示される。目標の達成に重要なのは、社内の文化であり、チームに属する全ての従業員たちだということを理解しているからだ。

残念ながら、現実には人材の重要性について語るだけの企業があまりにも多い。従業員の誰が社内に残ろうと辞めようと、気にもかけないのだ。こうした企業は、「辞めるの? 構わないよ。明日代わりの人を入れるから」という態度を見せるだろう。

そのような会社で働くことに、喜びを感じられる人などいるだろうか?あなたの勤務先がこうした企業の一つであるかどうかを見極めるためのヒントになるのは、次のような兆候だ。

1. 名誉毀損で訴えられることを非常に恐れている。そのため各部署の管理職に対し、すでに退職した人を別の職場に推薦するための照会先となることを禁じている(たとえ推薦状の依頼者が何十年も勤務し、素晴らしい仕事をした後に退職した人でも)。

2. 従業員に残業や週末の出勤を求める。一方、例えば従業員が家族の問題で30分遅刻したとすると、その人は危機的な状況に追い込まれることになる。

3. 従業員には数値目標の達成という圧力がかけられている。だが、目標を達成した人に与えられる「褒賞」は、勤続が認められるということだけだ。

4. 管理職などに昇進させる従業員の選考基準は、その人の賢さや思いやり、成熟度ではなく、上司らにごまをすってきたかどうかだ。

5. 従業員のやる気について、常に批判的な考えに基づいて語る。例えば、「従業員たちにやる気を出させるために、われわれは何をしなければならないだろうか」などの言い方をする。

6. 経営幹部の中で、いつでも何かを相談ができるのは「窓口」の担当者だけ。上級管理職は従業員たちの名前すら知らず、そのチームと直接、関わることはない。
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編集 = 木内涼子

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