1974年のアメリカでは、既婚女性が自分名義のクレジットカードを持つことは難しかった。しかし、その後の変化には目覚ましいものがある。以下に、女性の経済力向上の推進力となった5つの要素を挙げる（統計値はすべてアメリカのもの）。
教育水準の向上
今では学士号・修士号・博士号の取得者の半数以上を女性が占めている。学士号取得者のうち57％が女性で、修士号においては60％、博士号は51％を女性が占めている。
女性の教育水準の向上は、今後数十年にわたって、消費者経済において女性が重要な意味を持ち続けることを意味している。
就労率の上昇
18歳未満の子どもを持つ女性のうち、70％が仕事に就いている。つまり、今では多くの女性が、「家庭」と「職場」の2つの仕事を持っていることを意味する。
結果として時間に追われる生活を送ることになり、買い物をする時間が減少する。そして買い物に割く時間が少なくなると、サービスと利便性に対する期待が高まる。
一家の「大黒柱」が変化
18歳未満の子どもがいる家庭のうち40％が、女性が主な稼ぎ手、あるいは唯一の稼ぎ手だ。つまり、いわゆる「典型的な」大黒柱についてのイメージや、これまでの古い思い込みを捨てる時が来たということだ。
女性管理職・専門職
管理職、専門職およびそれらに関連する職務に就いている人のうち、女性は半数強を占めている。
これは何を意味するのだろうか？ 女性がリーダーシップを発揮する機会が多い組織や、男女のバランスのとれたチームの方が、組織にとって有意義な結果やより優れた成果をもたらすことが複数の調査によって示されている。
富の所在
女性は富の51％を保有しているといわれている。
このことは、女性が今後も富を生み出し、その資産を相続するにつれて、銀行、自動車、住宅、保険といった「高値のつく」産業に対する影響力が高まり続けることを意味している。
