経済

2026.11.15 09:30

「2桁インフレ」が新興国に与える影響、通貨の交差点イスタンブールでの体験

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これは公式なインフレ率に基づいた計算だ。非公式には50%近くに達しており、クレジットカード決済での4600リラという価格設定や、トルコリラによる現金受け取りを提示さえしなかった理由がこれで説明がつく。それが本当に意味していたのは、少なくともイスタンブールにおいては、実質的な通貨はユーロであるということだった。

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さらに深刻なハイパーインフレ

ハイパーインフレによって自国通貨が形骸化し、米ドルなどの安定した外貨に取って代わられた国は、トルコが初めてではない。その典型例がアルゼンチンであり、同国では2000年以降、インフレ率が10%未満にとどまった年はわずか2年しかない。

これに伴い、市民は現地で「ドール・ブルー(Dòlar Blue)」と呼ばれる独自の闇市場を発達させた(「ブルー」の名称は100ドル札の青いホログラムに由来する)。違法ではあるものの、インフレによって価値が損なわれたアルゼンチン・ペソを米ドルに換金するために、アルゼンチン国民の間で広く利用されている。

実際、2015年から2025年にかけて、約28カ国で平均インフレ率が10%を超えた。最悪だったのはベネズエラで、そのインフレ率は2万3000%に達し、公式通貨であるボリバルは実質的に無価値となった。同国が非公式通貨として米ドルを使用していることは広く知られている。最大の比重を占めたのは、アフリカにおけるサハラ以南の国々で、ジンバブエ(319.9%)からザンビア(10.7%)まで、13カ国が2桁から3桁のインフレを経験した。こうした事例を思えば、次に買い物をするときには少し気持ちが楽になるかもしれない。

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インフレデータ

他国のインフレ事情に関心があるなら、世界銀行(WB)がまとめている1960年から現在に至るまでの、約242の国・地域に関するインフレデータが参考になる。このデータベースは詳細かつ信頼性が高いが、あくまで生データだ。

また、米外交問題評議会(CFR)は「グローバル・インフレ・トラッカー」を提供している。より容易に利用・検索可能なCFRトラッカーは、国際通貨基金(IMF)の消費者物価指数(CPI)、経済協力開発機構(OECD)、世界銀行のグローバル・インフレ・データベース、および欧州連合統計局(ユーロスタット)のデータを利用している。

結末

そう、妻はトルコ絨毯を購入した。価格について? 私は尋ねなかった。

(forbes.com 原文)

編集=鈴木喜生

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