就職活動で企業を選ぶ際、給与や仕事内容、福利厚生など、学生が重視する条件はさまざまだ。その中で勤務地や転勤の有無はどれほど重要なのだろうか。就職・転職情報会社の株式会社学情が、2028年3月卒業（修了）予定の大学生・大学院生を対象に実施した調査によると、転勤のない企業に対して「志望度が上がる」と回答した学生が8割を超えた。その一方で、勤務地や転勤の有無を企業選びの最優先条件とする学生は約4人に1人ということがわかった。
転勤なしで志望度が上がる学生は8割超
学情によると、配属される勤務地や部署がわからない、いわゆる「配属ガチャ」が嫌われる中、勤務地を限定した総合職を設けたり、職種別のジョブ型採用を導入したりする企業が増えているという。こうした背景から、2028年卒業予定の学生に転勤のない企業について尋ねたところ、「志望度が上がる」「どちらかと言えば志望度が上がる」の合計が8割以上にのぼった。
転勤のない企業に魅力を感じる理由として、学生からは次のような声が寄せられた。
「同じ職場で同じ仲間と仕事をしたい」「生活スタイルの転換を求められる転勤はハードルが上がる」「地元で長く働きたい」「実家から通勤して家賃分のお金を貯蓄に回したい」
職場の人間関係を維持したいという思いから、地元での就職や家賃の節約まで、転勤を避けたい理由はさまざまだ。
他の条件次第では妥協するという学生も
続いて、就職活動において勤務地や転勤の有無をどの程度重視するかを尋ねた。その結果「最優先で重視する」「最優先ではないが重視する」合わせて84.8%の学生が勤務地や転勤の有無を重視していることがわかった。
一方、学生からは「他にも重視したい項目があり、その条件次第では妥協し得る」という声も寄せられている。勤務地や転勤の有無は多くの学生にとって重要な条件だが、必ずしも最優先というわけではないようだ。
企業が学生に伝えるべきこと
転勤のない企業に魅力を感じる学生が8割を超える一方で、勤務地や転勤の有無を最優先とする学生は約4人に1人だった。転勤がないことは企業選びの魅力になるものの、それだけで志望先が決まるわけではない。企業側も転勤制度の有無だけに目を向けるのではなく、勤務地や転勤の可能性を学生に丁寧に説明し、仕事内容や待遇なども含めて自社の魅力を伝えていくことが、採用活動では重要になるだろう。
【調査概要】
調査元：株式会社学情
調査期間：2026年9月18日～10月12日
調査対象：2028年3月卒業（修了）予定の大学生・大学院生を対象とした「Re就活キャンパス」へのサイト来訪者
有効回答数：131件
調査方法：Webアンケート調査
