ジョージ・W・ブッシュ政権下では「軍事革命（RMA）」が推進された。ドナルド・ラムズフェルド国防長官が特に好んだ概念で、優れた状況認識と標的捕捉を可能にするネットワーク化されたシステムによって米国が敵対勢力を圧倒し、米軍をあらゆる潜在的敵対者よりもはるかに正確かつ効率的な組織にするという発想に基づいていた。
しかし、そのような優位性を持ちながら、米国はイラクやアフガニスタンで公約どおりの戦争目的を達成できなかった。計画を阻んだのは、現地の事情に精通した敵や、携帯電話で起爆できる爆弾などのローテクなシステムを駆使した敵だった。
これらの事例から得られる教訓は、テクノロジーだけでは戦争には勝てないということである。賢明な戦略、現実的な目標、十分な訓練を受けた士気の高い兵、そして武力行使が必要だという国民の合意があってこそ、勝利につながる可能性が高い。
しかし、何よりも重要な問いは、そもそも武力行使という重大な結果をもたらす手段に訴えるべきかどうかという点にある。機械（マシン）が直接戦闘の大部分を担い、兵士の犠牲が最小限に抑えられるような戦争を仕掛けることが可能な能力を軍が持てば、指導者がより軽率に、成功の保証などない戦争に走ろうとする危険がある。
ロボット兵器中心に国防を作り替える前に、まず立ち止まって議論すべき
ロボットによる戦争という概念に基づいて軍を再編し、数十億～数百億ドルの巨額資金をその取り組みに投じる前に、それによってどんな影響が生じうるのかをまず研究し、議論しなければならない。テクノロジーそのものは、私たちを救ってはくれない。効果的な防衛への近道は、戦争と平和の問題について慎重に計画し、綿密に検討・協議することである。
無人戦闘システムの開発にブレーキをかけ、自動化された紛争がもたらす結果を吟味する必要がある。要するに、テクノロジー主導の外交・軍事政策に乗り出す前に、まず熟考すべきなのだ。なぜなら、よくない影響が生じるリスクが極めて高く、どのような影響が出るのかが極めて不確実だからである。
