現在、大学教育を非常に重要だと考える割合が最も低い属性グループは、男性（26%）と共和党支持者（22%）である。白人米国人もそれに近く、重要性を信じていると答えたのはわずか27%だった。大学の重要性について最も好意的な見解を示したのはヒスパニック系の成人で、47%が「非常に重要」と答えた。女性（40%）は男性に比べ、大学の重要性をはるかに強く確信している状況が続いているが、それでもその割合は17ポイント低下している。
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ギャラップはこの結果の理由の一部として、大学の費用に対する米国人の懸念の高まりを挙げている。ギャラップは、4年制大学の教育費を手頃だと感じている米国の成人はわずか12%にすぎないというルミナ財団とギャラップの調査を引き合いに出した。それもあるだろうが、AIをはじめとするいくつかの要因によって揺さぶられる不確実な雇用市場で、新卒者がどのような状況に置かれているのかに対する疑念など、ほかの要因も影響している可能性が高い。さらに大学は、リベラルな思想教育の場であると糾弾する一部の政治家が繰り広げる文化戦争の中心的な標的ともなっている。
最後に、1つの調査結果だけにどれほど重きを置くかについては慎重になるべきだ。ギャラップ自身が指摘しているように、「ルミナ財団とギャラップの高等教育の現状に関する調査（State of Higher Education Study）では、学位や資格を持たない成人の73%、大学卒業者の69%が、2年制または4年制の学位を取得することは20年前と同等以上に重要であると答えている」。さらに、親の過半数は依然として、子どもが高校卒業後すぐに2年制または4年制の学位取得を目指すことを望むと答えている。
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