米国の家庭用ゲーム機市場で、マイクロソフトのXboxとソニーのPlayStationが記録的な販売不振に陥っている。2026年1～8月の本体販売台数は前年同期比でXboxが33％減、PlayStationが25％減となった。関税やAI関連の需要増加によって部品価格が上昇し、ゲーム機本体も値上がりしている。次世代機の発売時期も見通せず、市場は厳しい状況に直面している。
Xboxの販売台数は過去最低、PlayStationも13年ぶりの低水準
米市場調査会社サカーナ（Circana）が公表した米国の販売データによると、Xboxの2026年1～8月の累計販売台数は過去最低となった。PlayStationも2013年以来、13年ぶりの低水準を記録している。
2013年はPlayStation 3（PS3）の販売が終盤に入り、次世代機のPlayStation 4（PS4）が発売される直前だった。しかし2026年は状況が異なる。次世代のPlayStation 6（PS6）が数カ月以内に発売される予定はない。
販売低迷の大きな要因は、ゲーム機本体の価格上昇だ。2026年1～8月に米国の消費者が新品のXbox本体に支払った金額は、平均529ドル（約8万3582円）で前年同期比26％増だった。PlayStationも同20％増の平均597ドル（約9万4326円）に達した。両ブランドとも平均購入価格は過去最高を記録しており、販売台数の減少と価格の高騰が同時に進んでいる。
発売から6年、ゲーム機本体の価格が異例の高騰
家庭用ゲーム機は通常、発売から時間がたつにつれて値下がりする傾向にある。しかし、2020年に登場した現行世代のXboxとPlayStation 5（PS5）は、発売から6年が経過しても値上がりが続いている。従来とは逆の価格動向であり、値上げ幅も異例の大きさだ。
以下は、Xbox各機種とPlayStation 5 Pro（PS5 Pro）を含むPS5各機種について、米国での発売時価格と2026年の価格を比較したものだ。価格は米ドル表記で、日本国内の販売価格ではない。Xboxのデジタル版とPS5のデジタル・エディションは、いずれもゲーム用ディスクを読み込む装置を備えない。ディスクドライブ搭載モデルはゲーム用ディスクを利用できる。
全体として、消費者はゲーム機本体を購入するために、発売当初より約200ドル（約3万1600円）多く支払わなければならなくなっている。すでに販売終了となった機種もあり、入手できる製品でも中古市場で非常に高額な価格が付く場合がある。
