IBMビジネス価値研究所が2000人超のCEOを対象に実施した「2026年CEOスタディ（2026 CEO Study）」は、CEOの意識と現場の現実の間に大きな乖離があることを裏付けている。CEOは、自社の従業員のうち職務上AIを定期的に利用しているのは25％にすぎないと見積もる一方で、86％は従業員にAIを扱うスキルがあると考えている。
IBMとBCGが示す、CEOギャップを埋める5つの処方箋
CEOはまず自ら動き、先頭に立たなければならない。だが、それ以外に何が必要なのか。
CEOを含む経営幹部は、次のことを実行する必要がある。
1. 毎週自分でツールを使い、その成果を見せる
学校で数学を学んだとき、途中式を示さなければ評価されなかった。ここでも同じである。社内会議の冒頭で、自分が作ったものを見せるべきだ。従業員は、メモに書かれたことよりもCEOが実際にしていることをより速くまねる。
2. 検証に費やした時間をダッシュボードに載せる
生産性向上の効果と並べて、チームがAI出力の確認に費やした時間を報告する。10時間を節約する導入施策が8時間のレビューを追加するなら、実際に節約したのは2時間にすぎない。自律型AIはすぐそこまで来ている。
3. グルーワークを人事評価に組み込む
同僚のトレーニングや、戦略をチームのワークフローに落とし込むことは、評価されるべき明確な目標として位置づける必要がある。そして、その負荷を誰が担っているのかを把握しなければならない。
4. 週1回、デモデーを開催する
実際に成果を出している従業員を見つけ、その取り組みを共有してもらう。
5. メンターシップを担う中間管理職を明確にする
新入社員を教育しているのは誰か、AIが誤ったときに人々が相談するのは誰かを一覧化し、その人たちにAIの意思決定における発言権を与える。この層を削減した後、失われた価値に気づき、慌てて復活させた企業は数多い。
CEOに、AIを使う時間が週に何時間あるのかを尋ねるべきだ。そして中間管理職に、AI出力の検証に週何時間費やしているのかを尋ねる。その2つの数字の距離こそがCEOギャップである、という視点でIBMの調査を読むべきである。
