彼女はこれを、心理学者のジャック・ブレーム（Jack Brehm）が提唱した「心理的リアクタンス（自由を制限されたことに対する反発作用）」、つまり自由が奪われるほどその自由をより強く求める心理に結びつけている。「長期的な損害を与えるのは、制約そのものではないことが多い。問題は経営幹部の反応だ」と彼女は書いている。
IBMが示す、中間層から見たCEOギャップ
買収した複数の企業から成る多国籍グループを率いるあるリーダーは、AIがKPI（重要業績評価指標）に組み込まれ、トークン使用量が追跡されるようになって初めて、消極的だったチームが関与するようになったと語った。トークンとは、モデルが読み書きするテキストの小さな単位であり、AI利用量の計測に使われる。その後、一部のエンジニアはKPI達成を確実にするため、ずさんなコードにトークンを浪費するようになった。
非営利団体オール・テック・イズ・ヒューマン（All Tech Is Human）とノートルダム大学・IBM技術倫理研究所（Notre Dame-IBM Technology Ethics Lab）による新しい白書「Two Views of the Same Transformation（同じ変革に対する2つの視点）」でも、現場担当者から同様の指摘がなされている。中堅社員からは、AIの出力結果をチェック・検証する作業が業務の中で増えているにもかかわらず、適切に評価されていないという声が上がっており、中にはそれを「AIスロップ（粗悪なAI生成物）の子守り」と表現する人もいた。また、AI導入を陰で支える「グルーワーク（組織を結びつける裏方業務）」は人事評価の対象外となっており、女性がその負担をより多く負っている実態も報告された。一方で経営幹部は、中間管理職を削減対象の層とみなしながらも、同時に「組織全体で進むスキルの低下（分散型脱スキル化）」を懸念している。
