HTECが1500人超の経営幹部を対象に行った調査も、同じ方向を示している。同調査では、77％が「AIの価値は、テクノロジーよりも人材とプロセスによって制約されている」と考えていることがわかった。同社の最高戦略責任者（CSO）ローレンス・ウィットル（Lawrence Whittle）はインタビューに対して、「CEOはAIの利用を増やし始めるだけでなく、事業全体におけるコミュニケーション、実行支援、信頼構築にもっと取り組む必要がある」と語った。
IBM、BCG、シリコンバレーの共通見解——CEOギャップはどこに現れるのか
ある大手製造業企業のリーダーは、あえて既存の仕組みを壊すCEOの例を挙げた。そのCEOは、業務が本社の役員室に届く前にAIを通過することを求め、社内分析が「待つべきだ」と示しても導入を推し進めた。結果はその判断が正しかったことを示している、とそのリーダーは述べた。
だが、そのようなCEOはまれである。現在、CEOの72％がAIに関する主要な意思決定者は自分だと回答しており、その割合は前年の2倍に達している。BCGは、決断力ある投資と迅速なリスキリングを通じて変革を推進する「トレイルブレイザー（先駆者）」グループに分類されるCEOは約15％にすぎないとしている。
コンドイトの（Condoit）のCTOであるシャーウッド（Sherwood）は、同社にとって最高の顧客は「フォワード・デプロイド・エンジニア（現場派遣型エンジニア）」を求めるCEOだと語る。これはシニア開発者を顧客の社内に常駐させ、実際の業務を観察しながらシステム開発を行わせる手法だ。さらに同氏は、AIを使えばコードベースを数週間で2倍に増やせるからこそ「ガバナンス体制（管理体制）が追いつくまではプロダクトを出荷すべきではない」と付け加えた。
CEOギャップにはもう1つの形がある。ツールを禁止するCEOだ。フューチャー・トゥデイ・ストラテジー・グループ（Future Today Strategy Group）のCEOであるエイミー・ウェブ（Amy Webb）はLinkedIn（リンクトイン）で、生成AIを禁止したCEOについて書いている。そのようなCEOのもとにありながら、従業員たちは私物のスマートフォンのAIアプリに会社のデータを貼り付けていたというのだ。
