CONTRIBUTOR

Janet Burns

I write about tech, media, culture, and science.

I'm a freelance writer covering tech, media, and various other topics, and my background includes the areas of writing, editing, and education. My work has been published by mental_floss, AlterNet, The Atlantic's CityLab, Salon, and PSFK, among others. I received a Bachelor of Arts degree from the University of British Columbia and a Master of Arts degree from California State University, East Bay. To see more of my published work, check out my online portfolio at janetburns.contently.com.

  • VR空間に「感情」を投影する驚異的デバイス スイス企業が開発

    バーチャルリアリティ(VR)の世界を、より優しさと感情に満ちたものにしようという試みがある──。スイスのテック企業MindMazeが開発した「MASK」はVRヘッドセットに取り付けるデバイスで、ユーザーの表情をアバターにリアルタイムで反映する。グーグルの場合は顔をカメラで撮影して感情を読み取る技術を ...

  • カリフォルニア州、大麻産業を「独自ルール制定」で支援の動き

    アメリカでは連邦政府による大麻の取り締まり強化の可能性が高まる中、大麻を合法化しているカリフォルニア州が大麻ビジネスと使用者を守るために動き出した。同州の議会に提出された法案「1578」は、大麻産業に関わる者を連邦政府の取り締まりから守るものだ。同様な構造は不法移民問題にも見られ、「サンクチュアリ・ ...

  • AIで自閉症を早期発見 乳幼児の「脳のMRI画像」解析で実現へ

    自閉スペクトラム症(ASD)の早期発見は、家族がサポート体制を組んだり選択肢を探ったりする上で不可欠であるものの、これまで乳幼児期における診断は難しいとされてきた。しかし近い将来、AIによりその超早期発見が可能になるかもしれない。過去の研究により、ASDは脳の過成長と関連すると指摘されている。ノース ...

  • 大麻解禁は「若者の乱用」を起こさない 米保険局調査で判明

    大麻解禁の反対陣営は長らく、合法化によって未成年の使用が急増するに違いないと主張してきた。しかし、複数の州における大麻の合法化から数年が経った今、そのような事態は起きていないようだ。ワシントン州保険局が2016年、3万7000人の中高生を対象に行った調査で、若者の大麻使用率が2012年からほとんど増 ...

  • 米国で規制緩和の「ネットの個人情報保護」 人権団体らは大反発

    米下院において、インターネットのプライバシー保護規則を撤廃する法案が決議される見通しとなった。同法案は、先週上院を通過している。プライバシー保護規則はインターネットサービスプロバイダ(ISP)が顧客のネット利用状況を無断でトラッキングしたり、データを外部に販売することを防ぐことを目的にオバマ政権下で ...

  • 大麻は認知症治療に有効 ノーベル賞受賞者輩出の研究所が主張

    認知症やアルツハイマー病の治療に大麻が役立つと脳の専門家らは主張しているが、米連邦政府の規制がその行く手を阻んでいる。カリフォルニア州のソーク研究所のチームによると、大麻には認知症やアルツハイマー病の発症につながる脳内に蓄積したアミロイドβたんぱく質を除去する効果があるという。しかし、連邦 ...

  • 米国人の「セックス離れ」 年間53回以下に減少との調査結果

    アメリカ人のセックスの回数が減少傾向にあるという研究結果が発表された。性に関する学術誌「Archives of Sexual Behavior」に3月7日に掲載された研究によると、アメリカ人のセックスの回数は1990年代に平均で年間60~62回だったが、2000年以降なだらかな減少傾向となり、201 ...

  • 脳波で操作するロボット 米MITの研究チームらが開発

    マサチューセッツ工科大学(MIT)の研究チームは、人間の脳で操作するロボットの開発を進めている。同大学のコンピューターサイエンスと人工知能を研究するグループ(CSAIL)は、人間が言語を用いずにロボットを操作できるフィードバックシステムを開発した。これは頭にかぶる特殊な脳造影ネット(EEG)で検知し ...

  • コンドーム不要、男性用「避妊ジェル」 製薬会社らは反発

    この数十年間待ち望まれてきた男性用の避妊薬が、いよいよ実現するかもしれない――。アカゲザルを使った実験で、精管に注入する避妊用ジェル「ヴェイサルジェル(Vaselgel)」の効果が認められたという論文が先日発表された。社会的事業としてヴェイサルジェルを開発するカリフォルニア州の非営利団体、パーセマス ...

  • トランプ政権「貧困層」をネットから追放 支援プログラム廃止へ 

    トランプ大統領が任命した連邦通信委員会(FCC)の新委員長であるアジット・パイ(Ajit Pai)はオバマ政権が推進してきた「ネット中立性」規則を撤廃し始めた。この影響で低所得者層向けのネット接続支援の廃止や、受刑者向けの電話通話料金の値上げなどが見込まれ、人々の生活に大きな影響が出始めている。FC ...

  • レディー・ガガ「ドローン300機」と共演 米スーパーボウルで

    レディー・ガガのハーフタイムショーでの熱演が話題となった今年の米スーパーボウルだが、その演出に数百機のドローンが使用されていたことが明らかになった。2月5日、テキサス州ヒューストンの会場でガガは約13分間にわたりヒット曲をメドレー形式で熱唱。オープニングの「God Bless America」では、 ...

  • ウーバーの年収は安すぎ 米連邦委員会が2千万ドル支払い命令 

    ウーバーのドライバーの年収が9万ドル(約1,016万円)と聞いて、ちょっと良すぎるんじゃないかと思った人の直感は正しい。しかし、ウーバーは本当にこの金額を払わねばならないことになりそうだ。米連邦取引委員会(FTC)は先週、ウーバーが「実行不可能な高額報酬を提示し、求人を行った」との申し立てを行ない、 ...

  • ポルノ視聴で罰金20ドル 米サウスカロライナで法案提出

    米サウスカロライナ州の議員らはネット上にあふれる猥褻画像や人身売買の撲滅を狙い、ポルノ産業を攻撃対象にし始めた。今回提出された法案は「人身売買禁止法案」としても知られ、州内で販売されるコンピュータやタブレット等に、ポルノフィルターの搭載を義務付ける。これを取り除くと罰金20ドルが課せられる。法案は共 ...

  • NYで人気の出会い系アプリ「Sapio」 300の質問で理想の相手探し

    ニューヨークだけで1万人のユーザーを獲得した出会い系アプリ「Sapio」は、利用者たちが本当に相性の良い相手と巡り会えるよう、自撮り画像よりも内面を意識したアプリだ。家族や友人と共にこのアプリを開発した起業家でハーバード・ビジネス・レビューコラムニストのケルシー・リベルテは「Sapioは、ユーザーの ...

  • 避妊ピル宅配アプリ「Nurx 」が6億円の資金調達 全米に拡大視野に

    ピルや避妊パッチ、避妊リングなどニーズに適した避妊手段を、医療機関に行かずとも無料で配達してくれるアプリが「Nurx」だ。同社はこの事業をカリフォルニア州、ワシントン州、ニューヨーク州、ワシントンD.C.で展開中だ。Nurxは女性のリプロダクティブヘルス(性と生殖に関する健康と権利)に貢献するアプリ ...

  • 金持ちは「他人に無関心」 グーグルグラス使用の調査で判明 

    リッチな人々は自分以外の人間に関心が薄いと感じたことがあるなら、その直感は当たっている。米誌「サイコロジカル・サイエンス」に先月掲載された調査によると、自身をアッパークラスに属していると考える人々は、資産が少ない人に比べ、周囲の人に意識が向いていないことが明らかになった。研究者たちは特権的ポジション ...

  • 大麻デリバリー企業、Eazeが13億円の資金調達 DCMベンチャーズ他

    サンフランシスコに本拠を置く大麻宅配のスタートアップ企業、Eazeは「大麻業界のウーバー」と呼ばれている。同社は10月25日、総額1,300万ドル(13億5,000万円)の資金を5つの出資者から調達したと発表した。これまでの総資金調達額は2,450万ドル(25億5,000万円)に及び、大麻業界のスタ ...

  • ヒッグス粒子研究者がつくった避妊アプリ 10万人の有料会員を獲得

    女性向けの避妊方法の選択肢は広がっているが、体に負担がかかるものも増えている。しかし、テクノロジーの力を借りれば、昔からある生理周期を利用したリズム法も最新の避妊方法に早変わりだ。スウェーデンの素粒子物理学者エリナ・ベルグルンドが開発した避妊アプリ「Natural Cycles」を使えば、望まない妊 ...

  • 米ウォルマート 「自動運転ショッピングカート」の特許を取得

    近年は様々なテクノロジー企業がロボット技術関連の特許を取得しているが、ハイテクよりも安売りで勝負してきた企業らも、この分野への進出を開始した。米小売大手ウォルマートは先月、店舗内で使用する「ロボットカート」の特許を米国特許商標庁から取得した。ポピュラーサイエンス誌のリポートによると、このロボットカー ...

  • ロシア警察、人型ロボットを「逮捕」する珍事が発生

    自由を求めて“脱走”したロボットとして一躍話題を呼んだのが、ロシアで開発された人型ロボットの「Promobot」。このロボットは自動で障害物を避けながら動く機能を持ち、今年6月に研究所を脱走し大規模な交通渋滞を引き起こしてニュースとなった。Promobotに関してはその後、シ ...