キャリア・教育

2017.11.05 10:00

超富裕層になるために「〜すべき」をやめるべき理由

Olena Yakobchuk / shutterstock.com

自力で富を築き「超富裕層」(純資産5億ドル、565億円)の仲間入りをした人たちの多くによれば、あなたの利益になるような行動を誰かに取ってもらいたい場合、あるいはその人にとっての利益になると「あなたが考える」行動を取ってもらいたい場合、必要なのはその人に「should(~すべき)」という言葉を使わないようにすることだ。

彼らがどのように行動すべきか、すべきでないかに関する「あなたの」考えは、重要ではない。他人がどう行動すべきかについて話すことは多くの意味で、反抗的な10代の若者や、聞く耳を持たない幼児と話すことと変わらないのだ。

あなたの主張がいくら絶対に確実な論理に基づいていても、あなたの見解が正しいことがいくら自明のことであっても、「あなたが考える」その人がすべきことは常に、その人にとっては意味がない。その人はあなたの意見にはほとんど、あるいは全く価値を見出すことなく、「自分が考える」取るべき行動を取る。

すでに成功を収めた事業の拡大に向けたソリューションの共有を目的とする起業家向けコミュニティーサイト、「AESネーション」を運営するジョン・ボウウェンによると、「仕事上の関係でも個人的な関係でも、他人の取るべき行動について考えれば、あなたは繰り返し落胆することになる」という。

「客観的」で「正しい」あなたの見解が相手の「見識ある自己利益」(他人の利益の尊重が自己の利益につながると自覚した上での自利)と衝突した場合には、あなたの考えは受け入れられない可能性が高い。「見識ある自己利益は必ずしも合理的な考え方ではないが、人の行動の主な原動力ではある」

他人がどのように行動「すべきか」を考えれば、あなたはその人が自分の期待に応えてくれなかった場合、失望したり、怒りを覚えたりするだろう。それは、状況を容易に悪化させ得る。

あなたが事業において試みることを支援してほしいと期待した相手がそれに応えてくれたなら、それはその人が「そうすべき」だからではなく、あなたがその人に対し、「見識ある自己利益」にかなった行動であると説得することができたためだ。

言うまでもなく、全ての人にはその人自身の目標と計画がある。全ての人は、自らの幸福を求めている。他人の利益のために自らの人生を捧げ、心から案じる物事の改善や向上のために自らの時間とエネルギー、リソースを使っている人たちでもそうだ。つまり、彼らは非常に利他的かもしれないが、同時に「見識ある自己利益」のために行動している。

自力で超富裕層の一員となった人たちの多くは、あらゆる人の「見識ある自己利益」を調整することに熟達している。ビジネスにおいて類まれな成功を収める能力の基礎となるのは、多くの場合においてこのスキルだ。彼らはこのスキルを基に、巨額の富を築いている。

編集=木内涼子

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