調査会社IHS MarkitはiPhone Xを分解し、その製造原価が357ドルであると試算した。iPhone Xの利益率は実に、64％に及んでいる。ここから研究開発コストや製造費用、輸送費用、ディストリビューション費用を差し引くと、iPhone XはアップルにこれまでのiPhoneとほぼ同じ、40％の利益率をもたらすことになる。
40％の利幅というのは相当なものであり、仮にもう少し安い価格設定にしていれば、アップルはより多くの端末を売ることができるとの見方もある。iPhone Xの価格設定から分かるのは、アップルが端末の売上台数や市場シェアよりも、利益率を重視していることだ。
IHS Markitのレポートでは、2017年のスマートフォン市場は前年比7％という控えめな成長率だった。ただし、アップルの市場シェアの伸びは同期間で2％にとどまっていると同社は指摘している。
アップルはかつてのノキアやブラックベリーらと同じ道をたどろうとしている。つまり、アップルは緩やかに衰退していく方向に向かっているのだ。
スマホ業界では価格トレンドは下落基調にあり、端末を安くすればするほど多くの顧客をつかむことができる。アップルが仮にiPhone Xの価格を前年度のフラッグシップモデルと同程度にしていたならば、販売台数や市場シェアは今四半期や2018年を通じて上向きに維持できただろう。
しかし、アップルは販売台数や市場シェアよりも、利幅を維持することを選択した。これは、アップルの株主らを喜ばせることにはなるが、iPhoneの販売台数の伸びは見込めない。アップルが2018年にかけて、市場シェアを低下させることはほぼ確実といえる。
