• 「かつての高齢者」とは違う インスタで存在感を増す女性たち

    Joseph Coughlin ,

    83歳の女性があなたよりインスタグラムでうまくやっていると知ったらどう感じるだろう?実際のところ、決して驚くことではない。ニューヨークタイムズは今年6月、ソーシャルメディアでのセルフプロモーションやエンパワーメントに秀でる高齢女性を特集した。この中で紹介された女性たちは、25~35歳を中心に合わせて ...

  • 豪著名科学者が「完全な市民権」求め出国、問われる安楽死の是非

    Guy Martin , Contributor

    オーストラリアは近く、最も有力な科学界の知性を失うことになる。同国のエディス・コーワン大学の名誉研究員、デービッド・ウィリアム・グドール(104歳)は自ら人生を終えることを決意。スイスのバーゼルにある専門のクリニックに向けて西部パースの自宅を後にした。著名な植物学者、生態学者であり、36巻が発行され ...

  • 「待つ」をポジティブに変える 新たな不動産価値の創造法

    小山 薫堂 , CONTRIBUTOR

    放送作家・脚本家の小山薫堂が「有意義なお金の使い方」を妄想する連載第28回。フランスの絵本を翻訳した筆者が、「待つ」ことの意味を熟考。そこから生まれた、高齢者に生きがいを持ってもらえる住宅販売モデルとは?このところユニークな不動産屋さんが増えてきた。その先駆けとも言えるのが、2003年にスタートした ...

  • 高齢者の就業率、最も高いのはインドネシア 日本は42%で2位

    Niall McCarthy , CONTRIBUTOR

    退職を先延ばしにする高齢者は、どの国でも増加しているようだ。ただし、経済協力開発機構(OECD)が先ごろ発表した報告書によると、2016年の65歳人口の就業率には、国によって大きな差が見られる。65歳を過ぎても働き続ける人が最も多いのは、アジア地域だ。65~69歳の就業率は、最も高いインドネシアで5 ...

  • アメリカで65歳未満の認知症発症率が低下、調査で新たな発見

    Howard Gleckman , CONTRIBUTOR

    新たな全国調査によって、65歳未満のアメリカ人の認知症発症率が低くなっていることが判明した。米国医師会雑誌(JAMA)に掲載されたこの研究報告は、過去にアメリカで実施された地域調査や、近年ヨーロッパで実施された研究の結果を裏付けるものだ。認知症関連の疾患の有病率が低下した原因は、非常に複雑だ。しかし ...

  • 加害者の半数以上は「身近な人間」、高齢者を経済的虐待から守るには

    Neale Godfrey , CONTRIBUTOR

    経済的虐待は、特に高齢者に計り知れない打撃をもたらす。だが残念ながら、この虐待は「すぐ目の前で起こっているのに気づかない」ことがある。生命保険大手メットライフの調査によると、米国では年間26億ドル(約2,832億円)以上、高齢者が経済的虐待で失っているという。その被害から守る活動をしているElder ...

  • 米自動車協会が警告、転倒した高齢者と衝突事故の危険な関係

    Tanya Mohn , CONTRIBUTOR

    転倒したことがある高齢者はそうでない人たちに比べ、車の運転中に事故を起こす可能性が40%高いことが分かった。頻繁に転ぶ人は、車を運動する機能が低下しているということだ。非営利団体の米自動車協会(AAA)が新たに公表した報告書によると、転倒した高齢者が自分や他人に危険を及ぼすことが明確にされたことの影 ...

  • ロボットに対する米高齢者の意識調査 自律型には拒否感

    Janet Burns , CONTRIBUTOR

    米ペンシルベニア州の高齢者を対象にした調査の結果、多くの人が一定の作業を行うロボットに好感を抱く一方で、自立型アンドロイドには不快感を持っていることが分かった。ペンシルベニア州立大学のシャイアム・サンダー特別教授が率いる研究チームは先ごろ、州内にある高齢者施設で65~95歳の45人を対象とした聞き取 ...