• 「地元愛」を環境保護に活用 村単位で広める持続可能な漁業

    Marshall Brown , Contributor

    地球を持続可能な場所にするための取り組みは、一つ一つの村ごとに行わなければならない。自分の出身地を大事に思わない人はいないし、私たちは全員コミュニティーの持続を望んでいる。私はこれを、環境保護に取り組むNPO「セーブ・ザ・グレート・サウス・ベイ」の設立・運営を通じて学んだ。私たちは、今日世間を分断す ...

  • 「見える化」で変わる農漁業、カゴメは収穫量20%増に

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    最適な農作物の育成、スマホで水田の管理。IoT、データの利活用によって、熟練者が持つ経験や勘が一般化。誰もがプロのように農業、漁業が行える時代に。人とモノ、人と機械、企業と企業がつながるコネクテッド・インダストリーズ。「農業・漁業」を変える6つの最新事例を紹介する。1. 最適な農作物の育て方がわかる ...

  • 小さな島から始まった、日本の漁業の「イマ」を変える取り組み

    新國 翔大 , Forbes JAPAN 編集部

    山口県萩市大島──人口総数710人(2017年5月末時点)の小さな島では、いま漁業が大きな盛り上がりを見せている。右肩下がりの状況が続いていた漁業の就業人口は、ここ数年で増加。大卒や帰国子女など10名以上が漁業に就くなど、見事、V字回復を果たした。島内に起きた、新たなムーブメントの仕掛け人が坪内知佳 ...

  • 米国に海藻ブーム到来の予感 ベーコン味の新品種も

    Geoff Williams , CONTRIBUTOR

    食品業界では今、海藻の食用に対する注目が、特に環境問題に関心の高い人々の間で高まっている。海藻は、養殖に貴重な真水を必要としない上、低コストで栄養価も非常に高い。海藻と食品を取り巻く現場で現在、何が起きているのかに目を向けてみよう。海藻産業は、まさに海藻のような勢いで成長している。調査会社9ディメン ...

  • 鮮魚センターは羽田空港内! 「朝どれ」で食が変わる

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    起業家から、NPO、大学、老舗企業まで、住民総出の街づくり。あなたの街でも、すぐに真似できるモデルがあるかもしれない。全国23拠点を持つトーマツベンチャーサポートからの協力を得て編集部で厳選した、今、最もおもしろい地方のアイデア集。鮮魚センターは空港内!“朝どれ”で食が変わる ...

  • ノルウェーの漁師の年収が高い理由

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    今、世界でどのようなことが課題になっているのか。それを見ずして、新たなビジネスチャンスは生まれない。国連で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ(SDGs)」は、世界が2030年までに解決すべき課題を169項目において提示してくれている。その中に次世代の事業モデルのヒントが隠されていな ...