• 新興国生まれの医療機器が日本の医療費を削減する?[医療トリビアpart.7]

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    長寿を誇る日本だが、一方で3分診療、介護難民、破綻寸前の医療財政など課題は山積み。誰もが長い人生を健康で送るために、進行中のプロジェクトを紹介する。Part.7では新興国で開発された医療機器を紹介する。日々、進化を続ける最先端の医療。しかし、経済的な理由から、その恩恵に授かれるのは世界の全人口のわず ...

  • インドの経済成長、阻むのは自国の経済モデルか

    Panos Mourdoukoutas , CONTRIBUTOR

    インドは近年、急速な経済成長を遂げた。しかし、1人当たり国内総生産(GDP)のほか、人間開発やイノベーションの面では中国を含むその他の新興国に後れを取っている。インドが立ち後れている根本的な原因は、この国の経済モデルにある─後進的な「半ソ連型、半中南米型」の経済モデルだ。そして、このモデルを取り入れ ...

  • 新興国に投資してわかった海外不動産の「歪み」[マイナス金利時代の資産運用術 第4回]

    内藤 忍 , CONTRIBUTOR

    私は数年前から複数の国の海外不動産に投資しています。先進国ではアメリカ、イギリス、そしてドイツ。新興国ではマレーシア、タイ、フィリピン、ベトナム、カンボジア、スリランカといった国々です。金融資産と不動産のような実物資産を組み合わせる「ハイブリッド投資」を実践してみてわかったことは、新興国の不動産には ...

  • 現役起業家が教える「タックスヘイブン」の正しい使い方

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    借り手と貸し手をネットでつなぎ、グローバルな金融機関を作れないか-。杉山智行が、その発想を実現するために着目したのが「タックスヘイブン」だった。世界的な金融危機を招いたリーマンショックは、信用度の低い個人への貸し付け、いわゆる「サブプライムローン」の問題が引き金を引いた。ただ、サブプライムローン自体 ...

  • 新興国で活性化するソーラー発電 電力の需要増が追い風に

    Michael Kanellos , CONTRIBUTOR

    再生可能エネルギーの事業者にとって、新興国はハイリスクだが大きなリターンが見込める魅力的な市場だ。エネルギー投資会社のメルカトゥスが発表したレポートによると、メキシコや中国、インドでのプロジェクトに参加する事業者や投資家の数は増加しており、2015年には新興国における再生可能エネルギー投資額が、先進 ...

  • 新興国を狙う日本発「格安スマホ」Goouteの挑戦

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    世界一の薄さ、超高精細ディスプレイ。日本にいると気がつかないが、日本人の多くが持つスマートフォン(以下、スマホ)は、いわば世界一の高級品。東南アジアやインドを中心とした新興国市場においては、販売価格1万〜2万円の「低価格スマホ」こそが、もっともスマートな買い物だ。「近年、Xiaomiなど低価格スマホ ...

  • 台湾が先進国でなく途上国である5つの理由

    Forbes.com CONTRIBUTORS , CONTRIBUTOR

    ニューヨークのMSCIは、昨年、資本市場に関して台湾は新興国であり、先進国ではないと決定したが、いつの日か、台湾を再評価することになるだろう。「主要な分野で大きな改善が見られなかったことから、過去数年間、株式市場へのアクセスにマイナスとなっている」というのが、MSCIの見解である。その結果、台湾株は ...

  • なぜ賢い投資家にとってアジア債権は”買い”なのか?

    Chris Wright , CONTRIBUTOR

    ここ数年、新興国市場は不安定で芳しくない状態が続いているが、債券についてはどうだろう?シンガポールに本社を置く Eastspring Investment 社の投資部門を統括するOoi Boon Peng氏によると、新興国債券は今後の展望に期待がもてるという。 新興国市場は過去3年に並々ならぬプレッ ...

  • どの新興市場がいま狙い目なのか?

    Chris Wright , CONTRIBUTOR

    ファンドマネージャーや銀行アナリストが年末の総括に取りかかろうとするなか、今こそ新興市場を見直そうという機運が高まりつつある。とはいえ、あらゆる資産クラスにまんべんなく資金を投じるのは火傷の元、選択と集中が必要なのだ。では、どこに集中運用をするべきなのか?新興国をひとつの均質なブロックと見ることがい ...