• 全米の学校が使う授業「ゲーム化」アプリ

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    教育をクラスの担任1人に押しつけるな──。先生と親をつなぎ、子供のやる気を引き出すアプリが、いま世界を席巻している。現在、アメリカの学校の9割が、授業管理アプリのClassDojo(クラスドージョー)を採用している。アプリ上では、病欠連絡や学校からの知らせなどを確認できる。生徒を褒めたいときは、本人 ...

  • イーロン・マスクが支援の教育財団「Xプライズ」の活動

    Peter High , Contributor

    世界には、読み書きや初歩的な計算ができない子供が2億5000万人もいる。ユネスコの試算によると、現在教師の数は160万人不足しており、2030年までにその数は倍増するという。こうした状況に救いの手を差し伸べたのがイーロン・マスクだ。マスクは、テスラとスペースX以外にも、人工知能の研究を手掛ける「Op ...

  • 日本の「平均点教育」について僕が思うこと|小山 進

    小山 進 , CONTRIBUTOR

    ここ数年は、小学校から高校まで全国のいろいろな学校から授業や講演を依頼されることが増えてきました。最終回では、僕が学校での講演を引き受ける理由と、教育に対して考えていることをお話します。きっかけは「昆虫好き」実は僕は昆虫が好きで、店の中にも昆虫のオブジェをたくさん置いています。一見お菓子作りには関係 ...

  • 第一線で活躍する「変わった人」を生む環境とは

    武井 涼子 , CONTRIBUTOR

    文部科学省の有識者会議が「国立大学の附属校の入学者を抽選だけで選ぶ」ように促す報告書を出したことが議論を呼んでいます。「くじ引きだけと言っているわけではない」との意見もありますが、報告書には具体的な選考方法の事例として「無試験で抽選」と明記されており、これが有識者会議の考えということでしょう。この連 ...

  • 公立大学授業料、日本はOECD加盟国中3番目の高さ

    Niall McCarthy , CONTRIBUTOR

    経済協力開発機構(OECD)が9月12日に発表した報告書「図表で見る教育(Education at a Glance)2017」によると、OECD加盟諸国は国によってさまざまな方法で、高等教育にかかる費用を公的に負担している。加盟諸国のおよそ3分の1は、学士課程の履修またはそれと同等の教育を受ける際 ...

  • 日本の高等教育機関が「硬直化」する理由

    小林 りん , Official Columnist

    前回の記事で、東京大学を世界39位としたTimes Higher Educationの世界大学ランキング(2017年)に触れたところ、フェイスブックに以下のようなコメントをいただいた。"東大が世界39位と言っても、理系分野ではさほどランクは下がっておらず、理系科目はトップ10内を維持、さらに物理と化 ...

  • 日本の高等教育は「無償化」に値するか

    小林 りん , Official Columnist

    日本の教育改革の一環として、「高等教育を無償化」が議論される背景にはどのような根拠があるのか? 前回の記事では高等教育のファイナンスに詳しいスタンフォード大学マーティン・カーノイ教授とともに、大学の授業料設定のあり方について考えたが、今回は国内大学への世界的評価も踏まえ、筆者の考えを論じたい。そもそ ...

  • 子どもを優秀なリーダーにする10の方法

    Deep Patel , CONTRIBUTOR

    親であれば誰もが自分の子どもの成功を願うだろう。勇敢なリーダーとして、何にでも挑戦できる人間になってほしいと思うのは当然だ。しかし、子どもにリーダーシップの特質を教え込むには多くの実践と忍耐が必要だ。子どもの潜在能力を最大限に引き出すとはどういう意味かを議論するには、1日がかりでも足りないだろうが、 ...

  • 「AI教師」が人間の学習能力・意欲を高める

    AI Lab 編集部 , CONTRIBUTOR

    人工知能(AI)の活用が進むと見られている分野のひとつに「教育」がある。人工知能が人間の学習を支援し、その能力を高めてくれる──そんな未来が、着々と近づきつつある。ここでは、世界各国で始まるその一幕を紹介したい。ロンドンで数学を教えるAI教師英メディア「ガーディアン」(2016年12月26日付)が報 ...

  • STEM卒業生が最も多い国ランキング

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    AIやIoT、そしてロボット技術......。急速に変化する世界にあって、サイエンス(科学)、テクノロジー(技術)、エンジニアリング(工学)、マセマティックス(数学)の頭文字を取った「STEM(ステム)」教育に注目が集まっている。世界経済フォーラム(WEF)の調べによると、2013年、中国でSTEM ...

  • エアビーアンドビー創業者を輩出 「美大のハーバード」の意外な授業

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    米ロードアイランド州に、「美大のハーバード」と呼ばれる学校がある。デザイナーから起業家まで多彩な人材を輩出する名門校だ。授業を覗いてみると、意外なキーワードがいくつも聞こえてきた。ボストンから電車でおよそ1時間。ロードアイランド州プロビデンスにRISD(リズディ・Rhode Island Schoo ...

  • 子供を「成功する起業家」に育てるための10の鉄則

    Paul Armstrong , CONTRIBUTOR

    自分の子供をマーク・ザッカーバーグやエヴァン・スピーゲルのような起業家にしたい親は何をすればいいのだろう。60人の成功した起業家とその母親をインタビューしたMargot Machol Bisnowは最新の著書で「親は子供が好きなことを見つける手助けをするべきだ。そして、子供が好きなことを見つけたら干 ...

  • 日本人が知らない「新しい富の方程式」

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    フォーブスが先日発表した2017年版「世界長者番付」。2016年の結果に比べて資産総額は増えているものの、世界長者番付における日本人は依然、下位でのランクインが続いている。なぜ、日本人の存在感は薄まっているのか。前回の入山章栄氏に続き、これからの人材育成のあり方を説いた資料「シン・ニホン」が話題にな ...

  • ハーバード経営大学院が教えるのは「欲」 痛烈批判の新著出版

    Jeff Kauflin , Forbes Staff

    金融ジャーナリストのダフ・マクドナルドが、米国の名だたる経営大学院であるハーバード・ビジネス・スクール(HBS)を批判する新著を出版した。「The Golden Passport: Harvard Business School, the Limits of Capitalism, and the ...

  • ハーバードが1300億円で1位、寄付額が多い米大学ランキング

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    2016年、アメリカの大学への寄付額が記録的な410億ドルに達した。教育支援協議会(CAE)の調べによると、総寄付額は前年比1.7%の微増にとどまったものの、企業や財団からの寄付が増え、全体の46.5%を占めるまでになっている。これには現金のほか、アート作品や株式、不動産なども含まれる。首位は、11 ...

  • 日本は「ラッピング教育」から脱せよ! 乙武洋匡 x 佐俣アンリ

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    日本は南アフリカに似ている! と言っても、なんじゃそりゃ? とお思いだろう。先日、アフリカを旅してきた若きベンチャーキャピタル代表・佐俣アンリ氏と、佐俣氏から「死ぬほどポジティブ!」と評される乙武洋匡氏。投資と教育という一見異なる視点の二人が一致したのは、「人は誰しも生まれもって変人だ」という持論。 ...

  • 未来のビジネスリーダーを育む学びとは!? 子どもの明日をひらく人生最良の贈り物

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    「Z会」と聞くと、一心に受験勉強に打ち込んだ机上へ記憶を遡る読者もいるだろう。実際に「Z会」受講生として、目標達成を果たした歓喜の経験を思い出すビジネスパーソンも多いはずだ。当時と比べると、ICT技術は飛躍的に進化し、情報通信機器の高度・多様化も進んでいる。知識と情報を資源として価値を生み出す時代へ ...

  • 「育てる人」が使ってはいけない5つの言葉 将来に悪影響も

    David Marquet , Contributor

    自分に依存する相手を徐々に自立させていくという点で、子どものしつけはリーダーシップを取ることだともいえる。相手の成長と能力を常に評価しながら、自ら決断を下すことができるように導いていくことだ。そこで、子どもをしつける親がよく口にする言葉のうち、将来に重大な悪影響を及ぼす可能性がある5つを紹介する。1 ...

  • 教育熱高まる中国 「私立学校」IPOで資産750億円の富豪が誕生

    Russell Flannery , Forbes Staff

    中国の私立学校法人「中国宇華教育(China Yuhua Education)」は、国内の教育熱の高まりを受けて事業を拡大。2月28日に香港市場でIPOを果たし、株価は公開価格の2.05香港ドルから10.7%上昇した。中国国内で5万人の学生を抱える中国宇華教育は、河南省の鄭州市が本拠。16のキャンパ ...

  • 大人にこそ必要な「STEAM+SF教育」とは何か

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    来るべきAIの時代、日本は“技術大国”の面目を保つことができるのだろうか。HONZの成毛眞氏は、日本人の科学技術リテラシーの低さに警鐘を鳴らす。「STEM(ステム)」あるいは「STEAM(スチーム)」という言葉がある。教育の分野で使われることが多く、サイエンス(科学)の「S」 ...

  • イスラエル、中国、米国の「3国連合」で進むスタートアップ育成

    Rebecca Fannin , CONTRIBUTOR

    イスラエル工科大学の学長、ペレツ・ラビエと同大学がコーネル大学と共同で設立したテックキャンパス「コーネル・テック」の責任者ダン・フッテンロッハーは、テクノロジー教育の拠点をイスラエルからニューヨークに移転すると表明した。イスラエル工科大学は応用科学の大学院をニューヨークに設置すると同時に、中国の広東 ...

  • 米学校での発砲事件、「失業率」との間に強い相関関係

    Erik Sherman , CONTRIBUTOR

    乱射事件に限らず、毎年数多く発生している学校での銃発砲事件についての大きな疑問は、その“根本的な原因”は何かということだ。銃が入手しやすいことが原因だという声もあれば、精神疾患や社会的孤立、社会との断絶だと指摘する声もある。だがノースウェスタン大学の研究チームは、詳細なデータ ...

  • 最も「国際的」な大学150校発表、日本の4大学がランク入り

    Karsten Strauss , FORBES STAFF

    世界は広い。だが、私たちはかつてほどその大きさを感じなくなっている。各国のさまざまな分野で学び、研究し、その関連産業に従事する人たちはこれまで以上に、国を超えて互いに、そして互いのアイデアに容易にアクセスできるようになっている。今後も優れた大学、質の高い教育機関であり続けたいと考える大学はいずれも、 ...

  • 隣のあの子は、なんのプロ? 噂のNHKアプリの「意外な」使われ方

    小国 士朗 , Official Columnist

    Forbes JAPAN編集部によると、前回の記事の反応が大変良かったそうです。実際みなさまから頂いたコメントを読んでみると、アプリに対する評価がすこぶる高い。記事をきっかけにアプリをダウンロードしてくださった方も大勢いたようで、本当に嬉しいです。心より感謝申し上げます。一方、僕に対しては「浮かれて ...

  • 中国人旅行客のマナーは改善するのか 政府も「教育」に四苦八苦

    Wolfgang Georg Arlt , CONTRIBUTOR

    中国政府は近年増加を続ける海外に向かう旅行者たちを、自国が海外と交流を行う手段の一つと考えている。言い方を変えると、ソフトパワーということになる。李克強首相は、昨年5月の北京の世界ツーリズムカンファレンスで、その考えを明らかにした。ソフトパワーという概念は2007年、胡錦涛前主席の中国共産党第17回 ...

  • アジアの若者は何故ヒトラーに憧れるのか 台湾やタイでも問題に

    Ralph Jennings , CONTRIBUTOR

    台湾の高校生のグループが先月、ナチスのコスプレでパレードを行ない問題になった。台湾には過去、ナチスの強制収容所をテーマにしたレストランもあった。人口2,300万人の台湾では毎年のように、欧州の歴史の暗部であるナチスを模倣する動きが現れる。しかし、彼らにユダヤ人を攻撃する意図はない。彼らはナチスが70 ...

  • 子どもが行う瞑想の効果は大? 成績向上やADHDの症状改善も

    Alice G. Walton , CONTRIBUTOR

    瞑想と子どもの脳の発達の関係についての研究は、大人の脳との関連性についての研究ほどは進んでいない。だが、マインドフルネスの練習を含め、子どもたちにとっても有効であることを示すいくつかの調査結果が示されている。大人たちにとって永遠の心配事の一つは、子どもに注意力があるかどうかだ。2004年に発表された ...

  • 「管理職は大半が能力不足」、当事者の98%が認める

    Victor Lipman , CONTRIBUTOR

    一般社員から管理職への昇進は間違いなく、仕事における最も困難な変化の一つだ。新たな責任とビジネスの世界に対する新たな視点、さらに元同僚や自分自身の上司、管理職という新しい同僚たちとの全く新たな人間関係も生まれる。管理職にもっと多くの研修や訓練が必要であるということは、全く不思議なことではない。だが、 ...

  • 知育玩具で年商30億円 「40代ママ友」コンビが築いた子供ブランド

    Susan Adams , Forbes Staff

    2009年1月、ママ友同士のエイミー・ノーマンとステラ・マーの二人は、カリフォルニア州で開催された投資家カンファレンスで、投資家らにリトルパスポート(Little Passports)社の事業プランを売り込んでいた。同社が製造・販売するのは月に一度郵便ポストに届く、6歳〜10歳を対象とした月額10. ...

  • 乳幼児のテレビ視聴は悪影響? 大人が一緒なら「学べる可能性も」

    Rita Rubin , CONTRIBUTOR

    子どものいる人なら、テレビをベビーシッター代わりに、iPadをおもちゃ代わりに利用したことがあるだろう。テレビやPC画面の前で過ごす時間が長い子どもは、そうでない子に比べて肥満や睡眠不足になりやすく、発達が遅れるリスクが高くなることを認識している人も多いだろう。しかし、自分の不在時に子どもに退屈な思 ...