• お弁当はメディアになる! 小山薫堂が考える広告費の粋な使い方

    小山 薫堂 , CONTRIBUTOR

    放送作家・脚本家の小山薫堂が「有意義なお金の使い方」を妄想する連載第35回。10年前に近所の弁当屋が潰れるかもと心配し、「勝手にコンサル」を仕掛けた筆者。以降、お弁当にはメディアになる力があると確信し、次なる企画を考えた……。先日、僕がパーソナリティを務めるラジオ番組のゲ ...

  • ユーチューブ広告の新トレンド「ブランデッド動画」の成功事例

    Fruzsina Eordogh , Contributor

    昨年春に始まったユーチューブの不適切な広告表示の問題が依然続いている。300以上の企業や団体の広告が、広告主の知らないうちに差別を助長するコンテンツや、過激派のコンテンツに表示されていることがCNNの報道で明らかになった。CNNによると「アディダス」や「ハーシーズ」「ネットフリックス」「米国疫病予防 ...

  • 大注目のスーパーボウル広告 2018年は企業にとって「挑戦の年」に

    Derek Rucker , CONTRIBUTOR

    米企業のマーケティング担当役員たちは毎年、米プロフットボールリーグ(NFL)の頂点決定戦「スーパーボウル」で広告を出すかどうかの決断に頭を悩ませているが、2018年は状況がさらに複雑化しているようだ。ならば、経済の堅調ぶりにもかかわらず、米NBCテレビによる広告枠販売が難航しているとみられるのも驚き ...

  • フェイスブック、有名ラッパーらも悪質広告に関与 米調査で

    Jay McGregor , CONTRIBUTOR

    フェイスブックを通じて一部の有名人たちが、怪しげなサイトにユーザーを誘導する行為が問題化している。ファクトチェックメディアの「Snopes」は先日、この問題に関するレポートを掲載した。それによるとラッパーの50セントや俳優のマーティン・ローレンス、コメディアンのトミー・チョンらが公式フェイスブックペ ...

  • フェイスブックの洗脳広告「ダークアド」の不気味さ

    Jay McGregor , CONTRIBUTOR

    フェイスブックの「ダークアド」(Dark Ad:特定の人格をターゲットにして扇動を図る政治広告)が、ユーザーの政治的スタンスに大きな影響を及ぼしている実態が、オンライン・プライバシー財団による調査で明らかになった。オンライン・プライバシー財団の共同設立者で、リサーチディレクターを務めるクリス・サマー ...

  • スナップチャットがフェイスブックに絶対勝てない3つの理由

    Great Speculations , CONTRIBUTOR GROUP

    フェイスブックの売上のほとんどを占めるのがオンライン広告だ。2016年に268億8000万ドル(約3兆円)を広告事業から生んでいる。フェイスブックの広告はユーザーごとのカスタマイズが進んでおり、検索連動型広告や商品リスト広告(PLA)よりも価値が高いとされている。売上の50%近くが北米からだが、フェ ...

  • 世界最大級の広告代理店がユーチューブから撤退 悪質動画に反発

    Emma Woollacott , CONTRIBUTOR

    グーグルが窮地に立たされている。過激主義者の動画に広告が表示されることを回避したい広告主たちが、ユーチューブから広告を取り下げているのだ。世界6位の広告代理店ハバス(本社フランス)はユーチューブへの出稿を停止した。同社の英国オフィスはドミノピザやエミレーツ航空、BBCなどを顧客に持っている。ハバスの ...

  • インスタグラムが広報活動の「必須ツール」である3つの理由

    AJ Agrawal , CONTRIBUTOR

    インスタグラムは最近、「ストーリー」内でフルスクリーンの広告を打てるサービスを開始した。企業がキャンペーン専用のストーリーを作れるようになったことは、今後のSNSでのプロモーションに大きな変化をもたらすことになる。2017年はビジュアルコンテンツの年になることは間違いない。ニュースサイトSearch ...

  • 「大統領向けCM」続々 トランプ視聴の番組、広告料も上昇

    Madeline Berg , Forbes Staff

    米首都ワシントン地域で先月、ニュース専門放送局MSNBCの人気番組「モーニング・ジョー」を観ていた人は、その多くがきっと驚いたに違いない。コマーシャルに「カテーテルを入れたカウボーイ」が登場し、戦略核の三本柱とは何たるかを説明し始めたからだ。だがその相手は一般視聴者ではなかった。このCMはコメディア ...

  • フェイスブック、投稿の「リアクション」を広告利用の可能性

    Amit Chowdhry , CONTRIBUTOR

    フェイスブックは2016年2月、投稿に対し絵文字や顔文字で反応できる「リアクション」機能を追加したが、最近になってリアクションがニュースフィードに与える影響を明らかにした。フェイスブックはニュースフィードの並び順を決める際に、通常のいいね!よりも絵文字のリアクションのほうを重要視している。フェイスブ ...

  • スーパーボウルCM「30秒6億円」は安いと断言できる理由

    Jeffrey Dorfman , CONTRIBUTOR

    2月5日、米テキサス州ヒューストンで、プロフットボールNFLの今シーズンの王者を決める第51回スーパーボウルが開催。今年はニューイングランド・ペイトリオッツとアトランタ・ファルコンズの対戦が注目を集め、ハーフタイムショーに登場したレディー・ガガのパフォーマンスも大きな話題を呼んだ。毎年1億人以上が視 ...

  • インフルエンサーマーケティング、2017年の一大トレンドに

    AJ Agrawal , CONTRIBUTOR

    今、世界中で「インフルエンサーマーケティング」が関心を集めている。だが、これは具体的にどのようなマーケティングを指すのだろうか?インフルエンサーマーケティングの定義はあいまいで、影響力を持つ人物(インフルエンサー)による公式推薦や、商品のさりげない宣伝も含まれる場合がある。これを、高校生活に置き換え ...

  • スナップチャットの広告活用 人気ブランド4社の最新事例

    Rachel Arthur , CONTRIBUTOR

    スナップチャットにはファッションブランドによる魅力的な投稿であふれている。ショーが開催されたときはもちろん、年間を通じて新商品の宣伝やブランドの舞台裏を紹介する企画もある。スナップチャットのDAU(デイリーアクティブユーザー)は全世界で1億5,000万人。その60%が18~34歳だ。その中でも25~ ...

  • 消えるコンテンツやダークソーシャルも 2017年に注目すべき15のトレンド

    AJ Agrawal , CONTRIBUTOR

    ビジネス上の戦略を立てる人たちにとって、毎年12月はその年のパフォーマンスを見直してみるべき時期だ。それがなければ、翌年に向けて必要な調整を行うこともできない。今後、特に注目すべき15のトレンドを紹介する。1. インタラクティブ・コンテンツインタラクティブ・コンテンツには、評価や調査、投票を行うサイ ...

  • アマゾン「広告つきで50ドル」の格安スマホBlu R1 HDを販売再開 

    Ryan Whitwam , CONTRIBUTOR

    アマゾンは今夏、スマホメーカーBluと手を組んでわずか50ドルで手に入るBlu R1 HDを販売した。ロック画面にアマゾンからの広告が流れるという条件付きのスマホだ。数か月間は飛ぶように売れたが、スパイウェアが発見されたという報道と同時に在庫切れとなった。そしてこの度、1か月間の“在庫切 ...

  • フェイスブック、動画広告に測定ミス 9月には過大報告で謝罪

    Kathleen Chaykowski , Forbes Staff

    今年9月、フェイスブックは動画広告の平均視聴時間を過大に測定していたことを明かした。そして同社は12月9日、広告価値の算定に用いる指標に、さらに複数の誤りがあったことを明かした。フェイスブックは公式ブログ上で、動画のシェア件数及びライク件数の訂正報告を12月半ばに行なうと述べた。同社はまた、モバイル ...

  • ポケモンGOの「謎の仕様変更」 広告ビジネス本格化の予兆か

    Paul Tassi , CONTRIBUTOR

    12月1日、ポケモンGOの新機能「Nearby(近くに居るポケモン)」が北アメリカ大陸全土とヨーロッパの大部分に導入された。ナイアンティックは、これまで一部の地域に限定してテストを行っていた。しかし、最新アップデートでは仕様が大きく変更されており、ユーザーから不満が噴出している。テスト版では、近くの ...

  • フェイスブックの広告収入、偽情報が大幅に貢献? 金額の算出は可能か

    Peter Cohan , CONTRIBUTOR

    虚偽情報がフェイスブックで拡散される問題が注目を集めている。そして、この問題に関しては答えがまだ示されていない重大な疑問がある──偽ニュースを排除したら、同社の収入はどの程度、減少するのだろうか?ウェブメディアのバズフィードは11月17日、先の米大統領選の前にユーザーが偽ニュースの閲覧に費やした時間 ...

  • FB広告から「虚偽ニュース」追放 大統領選での批判に対応

    Kathleen Chaykowski , Forbes Staff

    フェイスブックは11月14日、同社の広告ネットワーク「Facebook Audience Network」での虚偽ニュース記事の掲載を停止したと宣言した。フェイスブックはこれまで、同社の広告ネットワークでは「違法な内容や詐欺的内容」のコンテンツは掲載しないポリシーをとってきた。今回の“虚 ...

  • 米大統領選はマーケティングの好材料、5社の成功例とは?

    AJ Agrawal , CONTRIBUTOR

    米大統領選が間近に迫る中、国内では緊張が高まっている。共和・民主両党の候補が互いを攻撃するために言いたい放題で侮辱し合い、大人げない戦術を用いていることを受け、今回の選挙戦は史上最も不愉快なものだと考える国民が多い。一方、大統領選がかつてないほどのメディアの注目を集める中で、選挙戦に関連付けた広告・ ...

  • フェイスブック、好調な決算結果も株価下落 幹部発言に過剰反応か

    Lauren Gensler , Forbes Staff

    フェイスブック(FB)株は11月3日の取引でも売りが優勢となった。同社幹部が今年第3四半期(7〜9月)の決算発表時に述べた(主力の広告事業の利益の伸びが)「“大幅に”鈍化する可能性がある」、投資を「“積極的に”増やす用意がある」という2つの言葉が原因だ ...

  • 「人に伝わる」ものを生み出すために必要なこと

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    各界のCEOが読むべき一冊をすすめる本誌の連載「CEO’S BOOKSHELF」。今回は、テレビCMのプロデューサーとして国内外で多数受賞歴を持つAOI Pro.の中江康人代表取締役が、伝えることの本質について記された『榎本卓朗の仕事』を紹介する。我々はテレビCMを中心とした広告映像制作 ...

  • 絶体絶命、ツイッターの決算発表 5つの注目ポイント

    Kathleen Chaykowski , Forbes Staff

    今週、全従業員の8%にあたる約300人のリストラを計画中と報じられたツイッターの決算発表が迫っている。会社は危機的状況にあるが、アナリストの中には同社の今四半期の決算がやや上向くとの見方もある。ツイッターは10月27日の決算発表を従来の大引け後の発表から、寄付き前の時刻に変更した。同社によると時間繰 ...

  • 米広告業界における「若手重視」は時代遅れ?

    Avi Dan , CONTRIBUTOR

    アメリカの広告業界は若者が中心で、各広告代理店のスタッフの平均年齢は38歳と、全業界の平均年齢よりも3歳若い。また、25歳から44歳の従業員は、米国内の全労働者に占める割合が50%であるのに対し、同業界では60%以上を占めている。50歳以上の従業員はわずか5%で、彼らの大部分の所属はクリエイティブ部 ...

  • スナップチャット、売上1,000億円突破へ インスタグラムを猛追開始

    Kathleen Chaykowski , Forbes Staff

    調査会社eMarketerの発表によると、米カリフォルニア州ベニスに本拠を置くスナップチャットは2017年、グローバルの広告事業で10億ドル(約1,015億円)近い売上を達成する見込みだ。この金額は今年の推定売上3億6,670万ドルから大幅な上昇となる。9月6日公表されたeMarketerの資料はス ...

  • 収益化苦戦の音楽ストリーミング「サウンドクラウド」、広告動画の配信開始

    Hugh McIntyre , CONTRIBUTOR

    音楽ストリーミングのサウンドクラウド(SoundCloud)が広告動画の配信を始めると発表した。まずは米国内においてモバイルアプリ内のみで提供される。動画広告は音声のみの広告と比べて高い広告費を取れるため、収入源を確保したい同社が取り入れたのもうなずける。2008年設立のサウンドクラウドは1億7,5 ...

  • 「全ての企業はメディア化する」 コンテンツマーケティングの大潮流 

    Falguni Desai , CONTRIBUTOR

    1950年代に確立したテレビ広告は、その後半世紀にわたり、企業が消費者に働きかけるための主要なメディアとなった。だが時代は移り変わり、今ではインターネットやソーシャルメディアに加えデジタルデバイスがテレビ広告の牙城を崩している。消費者は見たいものや聴きたいものを選ぶことができるのが今の世の中だ。コン ...

  • コカ・コーラ「12歳未満へのマーケティング自粛」は口先だけ?

    Nancy Fink Huehnergarth , CONTRIBUTOR

    米公益科学センター(CSPI)は新たに発表した報告書で、飲料大手コカ・コーラが日常的に、自ら定めたガイドラインの順守を巧みに免れていると指摘した。コカ・コーラでは「責任あるマーケティングを追求すべく、12歳未満の児童をマーケティング活動の直接の対象にしない」方針を掲げ、「12歳未満の児童がオーディエ ...

  • Spotify、プレイリストを企業広告に開放 日本にも上陸の可能性 

    Hugh McIntyre , CONTRIBUTOR

    音楽ストリーミング大手スポティファイ(Spotify)が5月26日、プレイリストを指定して広告を流せるサービスを発表した。スポティファイのプレイリストはここ数年で人気が急上昇しており、その数も何倍にも増えている。このサービスを最初に利用した企業が韓国の起亜自動車だ。同社は数年前から販売中の車種、スポ ...

  • インスタグラムが「ビジネスプロフィール」導入 広告利用をさらに促進

    Kathleen Chaykowski , Forbes Staff

    インスタグラムはモバイル広告の主要プレイヤーとしての地位を固めるため、また新たなステップに踏み出した。5月31日、同社は広告展開を行なう企業向けの新機能、「インスタグラム・ビジネスツール」を発表。この機能で企業らは、広告のエンゲージメントやパフォーマンスを簡単に分析でき、効率的な広告運用を行える。同 ...