• 「AIドクター」で医療を変える、バビロンヘルスの野望

    Parmy Olson , FORBES STAFF

    デジタルヘルスのスタートアップ、「バビロンヘルス(Babylon Health )」は6月27日、ロンドンの王立内科医協会(Royal College of Physicians)で、満員の聴衆の前で「AIドクター」を披露した。バビロンがトレーニングを行ったAIは、MRCGPテスト(研修中の一般開業 ...

  • 医療のデジタル化の先にある「アナログ」な世界

    豊田 剛一郎 , Official Columnist

    「せめて持病があるかどうかわかれば……」真夜中の救急医療の現場では、こんなため息も少なくありません。道端で倒れていた人が運ばれてきたときに、例えば年配の方であれば「持病が悪化したのか?」「普段から飲んでいる薬がありそうだから処方には気をつけなくては」など様々なことを想像し ...

  • 米若年層にうつ病が急増、将来への影響に懸念

    Bruce Japsen , CONTRIBUTOR

    うつ病患者はその他の慢性疾患にもかかりやすく、米国では健康保険(営利)に加入している人の場合、うつ病の診断を受けていない人の2倍以上の医療費がかかっていることが分かった。うつ病と診断された人とそうでない人の治療費に大幅な差があることは、全米各地の保険会社を代表するブルークロス・ブルーシールド協会が先 ...

  • 医療がテクノロジーで変わるかは「健康な人」にかかっている?

    豊田 剛一郎 , Official Columnist

    医療×ITのサービスを提供するベンチャーの代表をしていると「テクノロジーの進化で、医師は不要になるのではないか」と聞かれることが、よくあります。患者さんの問診や検査結果、レントゲンの画像などのデータをもとにAIが診断し、ロボットが手術を行う──こういう世界になったら、医師は不要になるので ...

  • 医療AIの課題 バイアスのないアルゴリズムはつくれるか?

    Arlene Weintraub , CONTRIBUTOR

    人工知能(AI)は病院やヘルスケア団体に活用され始めている。CTスキャンの解析から、どの患者が治療中に最も衰弱しやすいかを予測することまで、AI技術はあらゆることに使われているのだ。アルゴリズムを走らせるための情報源は電子カルテだ。これらのアルゴリズムは、医師が腫瘍の変異具合をもとに最適ながん治療を ...

  • 「太陽のビタミン」、心臓と血管への効果に期待

    David DiSalvo , CONTRIBUTOR

    数あるサプリメントの効果の有無については、いまだ議論が続いている。だが、まだ数は少ないものの、そうした中でも研究結果によって効果が裏付けられる例が出てきている。そうしたものの筆頭格と言えるのが、「ビタミンD3」だろう。新たに発表された研究結果によって、特に心臓疾患の患者やその予備軍がこのサプリメント ...

  • メイ首相の中国訪問に同行した、英医療テック企業「Medopad」創業者

    Parmy Olson , FORBES STAFF

    ロンドン本拠のヘルステック企業「Medopad」創業者のDan Vahdatは先日、中国に向かう英国政府専用機の機内に居た。イギリス首相のテリーザ・メイが通路に立って乗客と話をしているのを見て、彼は立ちあがった。1月31日から2月2日にかけてメイ首相は中国の北京と上海を公式訪問した。Vahdatは首 ...

  • 「AIxヘルスケア」の無限の可能性、手術後の死亡率半減の事例も

    AI Lab 編集部 , CONTRIBUTOR

    人工知能(AI)の活用が期待されている分野は多岐にわたるが、なかでもヘルスケア産業にもたらすインパクトは計り知れない。世界中の調査企業・団体から「AI×ヘルスケア」がもたらす経済効果に熱い視線が集まっている。例えば市場調査会社、フロスト&サリバンは、2014年に6億3300万ドルであった ...

  • 米国で最もボーナスが高い職業は? 2017年トップ10

    Karsten Strauss , FORBES STAFF

    本記事では、ビジネス向けSNSリンクトイン(LinkedIn)が会員200万人以上の給料データをまとめた報告書を基に、米国で昨年に最も高額なボーナスを得た職種をピックアップした。結果を見てみると、医療や金融サービスの分野にある職種が概ね高額なボーナスを得ているようだ。以下に、2017年に高額ボーナス ...

  • 世界の合法大麻市場、2021年には3.5兆円規模に成長の見通し

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    世界の合法大麻市場は、2021年には314億ドル(約3兆5700億円)規模にまで成長する見通しだ。現在の市場規模はおよそ77億ドルと推定されているが、合法化する国が増えると見られる中で、今後60%の年平均成長率(CAGR)が予想されている。大麻専門の市場調査会社、米ブライトフィールド・グループの報告 ...

  • ボケとツッコミで「医療のキモ」をおさえる方法

    首藤 淳哉 , Official Columnist

    あれは日曜日の早朝のことだった。ふだんならまだ夢の中にいるはずが、なぜかパッチリと目が覚めたのだ。どうやら体の奥から突然届いた信号によって目が覚めてしまったらしい。「あれ? なんでこんなに腹が減ってるんだろう?」そう、それは猛烈に腹が減っている際に感じる胃の痛みに似ていた。布団を脱け出してキッチンへ ...

  • 医療の現場を革新するテクノロジー、「心臓の3Dモデル」作成も

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    アメリカのヘルスケアベンチャーへの投資が活況だ。米ヘルステック専門アクセラレーター「ロックヘルス」の調査によれば、デジタルヘルス市場における資金調達企業数と総投資額が、2017年上半期に、過去最高の値を更新した。総投資額が、資金調達企業数と共に増加したことは、一部の大規模な取引による盛り上がりではな ...

  • 私が26歳ですべての医者を「クビ」にした理由

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    シリコンバレー在住の起業家、エンジェル投資家、ロビン・ファーマンファーミアンは、自らがクローン病という難病を抱えながら「医療テクノロジーの進化は、患者を力づける」と提唱し、一昨年、著書『The Patient as CEO』(患者こそが最高経営責任者)を米国にて上梓し、話題となった。 発明家で未来学 ...

  • がんワクチン開発の新興企業、アルファベットなどから100億円調達

    Matthew Herper , FORBES STAFF

    米グーグルの親会社アルファベットと製薬大手の米イーライ・リリーが傘下のベンチャーキャピタルを通じて、機械学習を活用してパーソナライズした肺がん・胃がんワクチンの開発を目指す米国の新興企業、グリットストーン・オンコロジー(Gritstone Oncology)に9270万ドル(約100億円)を出資する ...

  • 病院を「永続的な」ビジネスに変容させる意義とは?

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    各地域に必要不可欠な医療機関だが、その経営破綻は決して珍しいことではない。キャピタルメディカはその傷みがちな医療機関の経営・運営を受託し、コンサルティング業界で培ったノウハウで永続的に地域に貢献できる医療機関へと再構築するプロ・マネジメント集団だ。優秀なドクターが多数在籍して高度な治療を行なっていた ...

  • AIによる「未来予測」 製造業から農業、医療まで

    河 鐘基(ハ・ジョンギ) , CONTRIBUTOR

    「人工知能が持つ可能性のひとつに、未来予測があります。膨大なデータを分析することで、これから先に起こりうる出来事の兆候を発見し、それを人間に知らせることができるのです」このコメントは以前、日本のとあるAIスタートアップを取材した際に聞かせてもらったものだ。取材では、人工知能の本質や最大のメリットにつ ...

  • 合成麻薬エクスタシーでPTSD治療 米国で2021年に承認の可能性

    Janet Burns , CONTRIBUTOR

    米国食品医薬品局(FDA)は長年にわたる研究結果や外部団体からの呼びかけを受けて、合成麻薬「エクスタシー(MDMA)」の取り扱いに関し、一歩進んだ決断を下した。大麻やLSD、エクスタシーを医療に役立てることを目指す非営利団体「Multidisciplinary Association for Psy ...

  • ビッグデータで主治医を探すとこんな「革命」が起こる

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    2011年の創業から調達額は1億ドル超、コストコやウォルマートも顧客。アメリカで急伸する、患者×医師マッチングサービスとは。グランド・ラウンズが提供するのは、「患者をベストな医師に引き合わせる」サービスだ。ベースとなるのは医師のビッグデータ。全米の医師数の96%に相当する約70万人のデー ...

  • SNSに蔓延するワクチンの「トンデモ話」を調べてみた

    岩本 沙弓 , CONTRIBUTOR

    先日、SNSを通じて、ワクチンと自閉症を関連付ける話題が流れてきた。言うまでもなく、自閉症は遺伝子に関わる先天性の障がいで、ワクチンとの因果関係を示す証拠はない。真っ当な科学者間の論争で仮に自閉症とワクチンの因果関係があるとの論点が存在するならアリ・ナシは両論併記されるが、これに関しては両論併記はさ ...

  • これからは、「ビッグデータ」で主治医を探す時代?

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    患者と、正確に病状を診察することができる専門医を引き合わせる─。米国の医療マッチングサービス「グランド・ラウンズ」では、全米の医師の96%に相当する70万人のデータベースと、保険請求データ、医師の実績をもとに、患者の病状を診断するのにふさわしい医師を紹介し、必要な場合にはセカンドオピニオンを相談でき ...

  • 超小型医療ロボットで映画「ミクロの決死圏」の世界が現実に

    Leif Walcutt , Forbes Staff

    1966年公開の映画「ミクロの決死圏」は、ミクロ化した外科医たちが患者の体内に潜り込んで治療を行うというストーリーだった。それから50年以上が経った現在、農業など多くの分野でロボットが活躍しており、医療においても、かつては空想科学の世界と思われた技術が現実のものとなろうとしている。医療現場でロボット ...

  • AIを使って「病院の行列」問題は解決できるのか

    川ノ上 和文 , CONTRIBUTOR

    中国の医療事情を表す言葉に「看病难,看病贵(診察を受けるのは難しく、そして高い)」という表現がある。中国ではいま、都市部を中心に大病院への医療資源集中が起こっており、患者たちは診療環境の劣悪さに悩まされている。医療従事者を取り巻いた職場環境も未整備な側面が多い。加えて、病院の過度な商業化、医薬品の高 ...

  • 大麻に「脳の若返り効果」 英紙ガーディアンらが報道

    Janet Burns , CONTRIBUTOR

    ドイツのボン大学とイスラエルのヘブライ大学の研究チームは、大麻の有効成分の一つ、THCの少量かつ定期的な摂取は、脳機能の経年的劣化を防ぐ働きがあることを突き止めた。今回の研究結果は5月7日、生物医学ジャーナルの「Nature Medicine」のサイト上で公開された。論文では若いマウスはTHCの影響 ...

  • ザッカーバーグ夫妻、「論文共有」による科学研究の加速を支援

    Matthew Herper , FORBES STAFF

    フェイスブックの創業者マーク・ザッカーバーグと妻で医師のプリシラ・チャンが慈善活動を目的に設立した有限責任会社(LLC)「チャン・ザッカーバーグ・イニシアチブ(Chan Zuckerberg Initiative、CZI)」が、研究者らが科学誌に投稿前の論文を共有するための「bioRxiv(バイオア ...

  • AIで自閉症を早期発見 乳幼児の「脳のMRI画像」解析で実現へ

    Janet Burns , CONTRIBUTOR

    自閉スペクトラム症(ASD)の早期発見は、家族がサポート体制を組んだり選択肢を探ったりする上で不可欠であるものの、これまで乳幼児期における診断は難しいとされてきた。しかし近い将来、AIによりその超早期発見が可能になるかもしれない。過去の研究により、ASDは脳の過成長と関連すると指摘されている。ノース ...

  • 女性が最も稼げる仕事トップ10 米では医療関係が多数

    Jeff Kauflin , FORBES STAFF

    米国で働く女性の中で、2016年に最も高額の収入を得たのは企業の最高経営責任者(CEO)たちだった。年収の中央値は9万7552ドル(約1106万円)。だが、男性CEOは女性たちより22%多い12万5788ドルを稼いでいた。米国で最も高賃金の仕事は、数え切れないほど数多く理由で、性別によって異なる。フ ...

  • スキャンダル漬けの製薬大手を「治療」したCEOの静かなる退出

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    今年の3月に製薬大手GSKを退任するアンドリュー・ウィティーCEOは、こんなふうに人々の記憶に残りたい、と考えている。マラリアやエボラウイルスに対するワクチンの開発に取り組み、経営を安定させ、医薬品の販売促進を目的とした医師への支払いを止めさせた倫理的なCEOー。だが彼がCEOに就任した2008年以 ...

  • 男性介護者が気をつけるべき6つのこと

    谷本 有香 , Forbes JAPAN 編集部

    介護を語る上で欠かせない言葉に、「2025年問題」がある。約800万人いる団塊の世代が、75歳を迎えるのが2025年。この歳を超えると、急速に介護や医療が必要になる人が増え、家族への負担も大幅に増えると予想されている。企業や社会にとって、その2025年を前に仕事と介護を両立させる仕組みづくりが喫緊の ...

  • 中国深センに対抗、香港で進化する次世代「医療テクノロジー」

    Benjamin Joffe , CONTRIBUTOR

    今年1月に香港で開催されたスタートアップイベント「スタート・ミー・アップ・イノベーション・フェスティバル」では、1週間にわたり様々なテーマが話し合われた。一般的に香港は金融都市として有名で、近年は北京の中国政府からの規制圧力が高まってはいるものの、フィンテック分野のイノベーションは盛んだ。しかし、香 ...

  • 「芸術は右脳」説はウソ 米国の脳機能の専門家が指摘 

    Seth Porges , CONTRIBUTOR

    人間はなぜ、本能的に美しいものに惹かれてしまうのだろうか。脳のどの部分がアートを生み出し、アートを愛する気持ちを生んでいるのだろうか。その答えを追い求める学問が神経美学だ。ペンシルベニア病院で神経学の責任者を務める神経美学のパイオニアAnjan Chatterjee教授に話を聞いた。下記は教授の発言 ...