• 人生の「光景(シーン)」をつくるマンション

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    マンション供給戸数で3年連続全国・首都圏トップ※を記録している住友不動産。入居者の満足度も高い同社のマンションに息づく珠玉の“美学”を紐解く。※2014年〜2016年事業主別マンション発売戸数/(株)不動産経済研究所調べマンションという「建物」をつくるのではなく、そこに暮らす ...

  • 修繕積立金を食い物にする「怪しいコンサル」の見分け方

    長嶋 修 , CONTRIBUTOR

    日本の分譲マンションストック600万戸の「高齢化」が進行している。2031年には築30年を超えるマンションが406万戸、40年超えが235万戸、50年超えが106万戸となる見込みだ。建物と同時に所有者も高齢化しているうえ賃貸化も進み、さらに昨今は「空き家問題」も浮上。一戸建てよりマンションの空き家の ...

  • マスコミが知らない「海外大ヒットの秘密」 積水ハウス和田勇会長

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    靴の裏と最高益。何のこっちゃと思われるかもしれないが、因果関係はある。昨年、積水ハウスは4年連続の最高益を記録した。「戸建て住宅は消費税増税後、厳しい状態が続いています」と、会長の和田勇は言うが、不動産フィーの伸びに加えて、注目すべきは海外展開だ。きっかけは20年ほど前に遡る。和田はオーストラリアに ...

  • 世界で「最も住宅が高い」5都市 中国から2都市が選出

    Ellen Sheng , CONTRIBUTOR

    東京やニューヨークの住宅価格が高いと思っているなら、世界に目を向けてみるべきだ。香港やムンバイ、北京、上海で約90平方メートルのマンションを購入しようとしたら、所得が中央値付近の家庭では30年以上かかることが、調査機関Oxford Economicsが行った住宅取得価格に関する調査で明らかになった。 ...

  • 「家の資産価値」を長持ちさせる、住宅診断のすすめ[日本の不動産最前線 第5回]

    長嶋 修 , CONTRIBUTOR

    住宅市場ではこれから面白いことが起きる。「新築の時にその価値が最も高く、10年で半値、25年程度で価値ゼロ」といったこれまでの常識が覆されることになる。「住宅の寿命は30年」。おそらく多くの方がこうしたアナウンスをうのみにしていることだろう。しかし残念ながらそれは間違い、勘違いだ。国交省発信による木 ...

  • 「究極のタイニーハウス」と評判のVista 470万円で販売中

    Seth Porges , CONTRIBUTOR

    この数年、シンプルでコンパクトな暮らしを実現する住宅として「タイニーハウス」が注目を浴びている。テレビではタイニーハウスに関するリアリティ番組が続々と登場し、ネット上でもCurbedやApartment Therapyなど優れたデザインの家を紹介する住宅サイトが人気を呼んでいる。そんな中、筆者が気に ...

  • 不動産価格下落リスクの見分け方[日本の不動産最前線 第4回]

    長嶋 修 , CONTRIBUTOR

    前回コラムでは、多くの街において今後、道路一本はさんで不動産の資産性や居住快適性に天国と地獄のような格差が生まれる可能性が高いことを指摘した。これから本格化する人口・世帯減の文脈において、自治体が「人口密度を保つ」「地価上昇を目指す」とする区域と「そうでない地域」つまり人口密度を維持に努めず、上下水 ...

  • セレブの住宅購入、「高額物件」含む6つの特徴とは

    Samantha Sharf , Forbes Staff

    1. 高額物件を買う米国で住宅の購入にかかる費用の中央値は18万6,100ドル(約1,970万円)とされる。一方、ロサンゼルスの不動産仲介業者、パートナーズ・トラストによると、セレブが購入する住宅の価格は、350万~2,000万ドル(約3億7,120万~21億2,400万円)だ。マンハッタンとロサン ...

  • 日本初の「住宅ローン借り換え」サービス、アプリと実店舗で

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    マイナス金利の導入で、注目が集まる住宅ローン。借り換え希望者を対象にサービスを提供するMFSがいま、アクセルを踏み込む。「2月のマイナス金利導入以降、住宅ローン市場で借り換えブームが起きています」MFSの中山田明CEOは、ここ数カ月の住宅ローン市場の状況について、こう話す。ブームになるのは、低金利の ...

  • マイナス金利が住宅市場に効かない2つの理由[日本の不動産最前線 第1回]

    長嶋 修 , CONTRIBUTOR

    マイナス金利導入後も、住宅市場に改善の兆しは見られない。日銀が2月から導入した「マイナス金利付き量的・質的金融緩和」(以下マイナス金利)を受けて不動産市場では、先にマイナス金利を導入したスイスやデンマーク、スウェーデンなどで住宅市場が加熱しているとして、日本でもそうしたことが起きるのではないかとの思 ...