• 「CDO」は日本企業にどんな変革をもたらすのか?

    藤吉 雅春 , Forbes JAPAN 編集部

    CDOの導入がグローバルの潮流になっている。まだ日本では数少ないCDOは、企業にどのような変革をもたらすのか。CDOの「D」はDigitalではなく、Disruptor──。冗談交じりにそう言われるが、既存の事業を破壊して新しい価値を創出するという意味では、本質を突いているかもしれない。アメリカでC ...

  • 日本人の「英会話ベタ」の解決に挑むアイルランド人

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    人前で話すのは恥ずかしく、練習する術がない─。多くの日本人にとって「英会話」は悩みのタネだ。そこへ、あるアイルランド人起業家が解決に乗り出した。2010年に楽天やファーストリテイリングが英語の“社内公用語化”をぶち上げた時、「実験で終わるだろう」という懐疑的な声が出たものだ。 ...

  • 世界で「最も信頼される」250社リスト、任天堂ほか日本の42社を選出

    Kristin Stoller , Forbes Staff

    フォーブスは10月10日、「世界で最も信頼される企業」ランキングを初めて発表した。高い信頼を得ている企業のみの名前が挙がるこのリストで、初回の第1位となったのはドイツのコングロマリット、シーメンスだった。従業員およそ35万1000人を擁するシーメンスは、今年5月にフォーブスが公開した2017年版「世 ...

  • 企業が「最高オムニチャネル責任者」を設置すべき理由

    Blake Morgan , Contributor

    リーダーシップや企業文化は会社のトップから始まる。ゆえに経営幹部クラスは企業の成功にとって極めて重要だ。企業によってはCEOやCFO、CMOの他に、最高顧客責任者(CCO)や最高体験責任者(CXO)といった役職まで設けている。だが、最高オムニチャネル責任者(COO)についてはどうだろう?COOとは、 ...

  • 職場で心の病公表、女性のメールが話題 企業がすべきことは

    Ashley Stahl , CONTRIBUTOR

    マダリン・パーカーという女性が書いたメールがソーシャルメディアで話題を呼び、職場でのメンタルヘルス(心の健康)に関する議論を巻き起こしている。マダリンのメールはこうだ。「チームの皆さん、今日と明日は自分のメンタルヘルスに集中するため休みます。来週には気持ちも新たに100%回復して戻ってきたいです」こ ...

  • 女性が働きやすい企業トップ25、テック系6社がランク入り

    Alexandra Dickinson , CONTRIBUTOR

    女性の労働環境の改善を目指す米フェアリーゴッドボス(Fairygodboss)は先ごろ、今年の「女性にとって最良の企業25社」ランキングを発表した。女性にとっては働きづらいとされることが多いテクノロジー企業6社が名を連ねている。このランキングは、働く女性に以下の3項目について自社を1~5で評価しても ...

  • 家族経営の企業をだめにする「悪い種」の存在

    Russ Alan Prince , CONTRIBUTOR

    家族経営の企業にとって重要なのは、家族間の調和だ。だが、米国で先ごろ行われた調査によると、こうした企業の9割近くが実は社内に「悪い種」を抱えているという。各国の家族経営の企業217社の幹部336人を対象に実施した調査の結果によると、「家族間の調和を維持することが社内の優先課題だ」と回答した人は約65 ...

  • 企業と研究者をマッチングする「Science Exchange」 累計68億円を調達

    Alex Konrad , Forbes Staff

    エリザベス・アイアンズはかつて、マイアミ大学でがん治療を研究する博士研究員だった。遺伝子研究の難題に直面した際に、大学にその分野の専門家はおらず、高度に専門的な知識を持つ人材は地元には皆無だった。「こちらのニーズに合う、専門家の助けを得ることが非常に難しい。ふさわしい相手の居場所すらつかめない現実に ...

  • 社内取締役は減らさず増やすべき 米研究者らが企業に警鐘

    Jeff Kauflin , Forbes Staff

    独立取締役が多い取締役会は、倫理面での魅力があり、大手企業では一般的に見られるようになった。だが、社内取締役が最高経営責任者(CEO)1人のみである取締役会には問題があることを示した新たな研究結果が発表された。オーバーン大学、アリゾナ州立大学、ライト州立大学、セントラルフロリダ大学の研究チームが発表 ...

  • 頭の堅い企業からイノベーションを起こすには?

    新國 翔大 , Forbes JAPAN 編集部

    コンセプト設計やアイデア出し、プロトタイプの作成、ユーザーテスト──新規事業開発やサービスの改良には、いくつものプロセスが存在し、多くの時間とコストを要する。とりわけ、日本の企業はアクションを起こすまでに時間がかかってしまう。何度も議論を重ねでアイデアを決め、上司の許可を得る。そこから、ようやくプロ ...

  • 産休前に上司に確認すべき4つのこと

    Lisa Rabasca Roepe , CONTRIBUTOR

    米国では、フェイスブック、スターバックス、ヒルトンなどの企業が気前のよい有給育児休暇制度を導入し始めたことにならい、多くの企業が6~12週間もの有給産休を認め始めているという。ネルソン・マリンズ・ライリー・アンド・スカボロー弁護士事務所のパートナーで雇用問題専門弁護士のミシェル・ジョンソンによれば、 ...

  • 米国内の企業評価ランキング、アマゾンが首位転落 ソニーは3位に上昇

    Karsten Strauss , FORBES STAFF

    米国内で評価の高い企業をまとめた米コンサルティング企業レピュテーション・インスティテュート(RI)による今年のランキングでは、これまで3年連続で1位だった米インターネット通販大手アマゾン・ドット・コムが2位に転落し、代わりにスイスの高級腕時計メーカー、ロレックスが首位に立った。20年にわたりレピュテ ...

  • 「世界で最も倫理的な企業」、今年は124社に 日本は花王のみ選出

    Jeff Kauflin , FORBES STAFF

    米FOXニュースに対するセクハラ訴訟から同国の大手銀行ウェルズ・ファーゴの大規模な不正問題まで、2016年もさまざまな企業の不祥事が報じられた。だが、倫理基準を厳格化する企業は年々、増加している。米シンクタンク、エシスフィア・インスティテュート(Ethisphere Institute)は3月13日 ...

  • 「君が必要だ、と言われる社員になるために必要なこと」フォルシア屋代浩子社長

    堀 香織 , CONTRIBUTOR

    大手旅行会社の8割に情報検索システムを開発・提供するフォルシアの屋代浩子社長。ビジネスに興味を持った少女時代、起業への歩み、経営と子育てを両立する原動力について聞く。父が商社に勤めていた関係で南アフリカ共和国で生まれ、小学校時代はギリシアのアテネで育ちました。当時は海外駐在が珍しく、家族で飛行機に乗 ...

  • 育休からペット受け保険まで、福利厚生が優れている企業トップ20社

    Jeff Kauflin , FORBES STAFF

    毎年、各企業は従業員に対する待遇条件を他社と競い合っているようだ。これは従業員たちにとっては素晴らしいニュースと言えるだろう。求人情報サイトのグラスドアでは、福利厚生に関する従業員のレビュー数十万件を検証し、最も魅力的な待遇や珍しい待遇を提供する企業をリストアップしている。最低20件のレビューがある ...

  • 世界で最も「持続可能な企業100社」、日本から武田薬品ほか4社がランク入り

    Jeff Kauflin , FORBES STAFF

    世界の平均気温が2016年に過去2番目の高さを記録したこと、企業の高額な役員報酬の問題、多様性に対する認識の高まり──こうしたことからも、世界各国で最も持続可能性が高いのはどの企業なのか、より関心を高めている人も多いかもしれない。カナダ・トロントに本社を置く「コーポレート・ナイツ」誌は1月17日、ス ...

  • 広がるブロックチェーン技術の用途、証券業界でも進む導入

    Nikolai Kuznetsov , CONTRIBUTOR

    ブロックチェーンはまだ発展の“初期”の段階にある。だが、米国では企業も規制当局も、その利点を活用すべきだという考えを受け入れている。ブロックチェーン技術によって、金融の世界ではコスト削減と同時に、安全性と透明性の向上が実現できるとみられている。また、取引中もその完了後も、資産 ...

  • 【対談】ハーバード流「挑戦し続ける力」

    水口 万里 , Forbes JAPAN 編集部

    ボストンには今、医療テックの新風が吹いている。西海岸一辺倒だったテック系ベンチャーへの投資が近年東海岸の都市でも盛り上がりを見せており、中でもボストンは医療テックの分野において“ヘルスケア版シリコンバレー”と呼べるような一大拠点になりつつあるというのだ。医師として留学中にMB ...

  • 「財務」を経営の武器にしている日本企業10選

    山本 智之 , Forbes JAPAN 編集部

    これからの企業経営に重要な役割を担うのはCFOとその組織だ。フォーブスジャパンが選ぶ、ファイナンスの優れた企業10社を紹介する。1. 日立製作所「IoT」を軸にする「非連続の改革」についてファイナンスとして支援。変化対応力ある経営基盤構築を目指す「スマトラPJ」への参画やBPOベンダーとの連携などの ...

  • 企業に幻滅する英消費者、「社会的利益を生むビジネス」に期待高まる

    Dina Medland , CONTRIBUTOR

    「一部の産業分野で、英国の消費者は大損をしている。資本主義が間違った方向に進んできたことの証拠だ。飽くことなく利益を追求する企業から、消費者は不当な扱いを受けている」──「社会的利益を生むビジネス」を目指す英国の社会貢献団体、ソーシャル・エンタープライズUKのピーター・ホルブルック最高責任者(CEO ...

  • 「社会的責任」で高評価の企業ランキング、1位は今年もグーグル 日本企業3社も上位入り

    Karsten Strauss , FORBES STAFF

    国際的な事業活動を行う企業にとって、社会的責任(CSR)の面で評判の高い企業になるのは難しいことだ。コミュニティーに対する責任を負い、従業員たちにとって信頼のおける職場を作り、公正な統治(管理)を行うだけでは足りない。自社の有益な活動について、世の中に広く伝えなくてはならない。その努力がなければ、C ...

  • 耳を傾けるべきは女性の声? 「家族にやさしい企業」になるために

    Georgene Huang , CONTRIBUTOR

    間もなく子どもたちの夏休みが終わり、新学期が始まる。夏の終わりが近づくと、各世帯は生活リズムの変化に備えなければならず、アメリカでは各雇用主もそれに応じて調整を試みている。新たに家庭を持ったミレニアル世代の従業員たちは、“伝統的なアメリカの家庭”の姿を一変させつつある。現在、 ...

  • 「アジアの優良上場企業50社」発表、今年も中国が最多 日本は2社

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    フォーブスはこのほど、アジア太平洋地域の上場企業の中から選ぶ2016年版「アジアの優良上場企業50社(Fab 50)」を発表した。数ある同地域の上場企業の中でも特に好調な業績で目を引いたのは、時価総額で第1位となった中国のアリババだ。「上場から一年以上が経過」というリスト入りの基準を満たし、今回初め ...

  • チャートから読み解くグローバルCEOの思考[前編]

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    地政学的なリスクや市場の不安定化により、かつてないほど経営が難しくなっている。そうした時代に、社長が取るべき道とは。2008年のいわゆる「リーマンショック」以降、世界経済は非伝統的な金融政策が取られる予測不可能な次元に入った。こうした「ニューノーマル(新しい常態)」な世界を生き抜くために、最高経営責 ...

  • 子どもと親のニーズを満たす革新企業トップ20、その共通点とは?

    Karsten Strauss , FORBES STAFF

    毎年、米国では約400万人、世界全体では約1億3,100万人の新しい命が誕生している。一部の企業は、生まれてきた子どもやその親たちのニーズを満たすべく、一歩先まで踏み込んだ取り組みを行っている。父親の育児情報&コンサルティングサイト、ファーザリー・ドットコム(Fatherly.com)では先日、幼い ...

  • 神戸から世界へ飛び出すスタートアップを! アクセラレーター・プログラムが始動

    谷本 有香 , Forbes JAPAN 編集部

    2016年8月、神戸市でスタートアップ支援のプログラムが始まる。神戸市がタッグを組むのは、シリコンバレーを拠点に世界50か国1500社以上を支援するアクセラレータ「500 Startups」だ。国内外から多くの起業家や起業家候補たちを集め、6週間にわたってシリコンバレー流の最高のトレーニングや教育を ...

  • 起業家が「燃え尽き症候群」を避けるための3つの秘訣

    Chris Myers , CONTRIBUTOR

    起業は長く困難な道のりだ。道半ばにして燃え尽き症候群に陥る起業家も少なくない。米国の有名病院メイヨー・クリニックは、仕事での「燃え尽き」を「精神的、肉体的ストレスが絡み合い、自分に自信が持てず仕事の意義が見いだせなくなる状態」と定義している。誰しも一度や二度はこうした経験をするものだが、起業家という ...