• 「2年以内に仕事を辞める」従業員、ミレニアル世代では4割超

    Zack Friedman , CONTRIBUTOR

    権利を主張する、自己中心的、まだ真価が問われていない──。ミレニアル世代を言い表すためによく使われるのは、このような言葉だ。だが、米コンサルティング会社デロイトが先ごろ公表した調査結果によれば、彼らをより正確に表現するのは、「不安定」「悲観的」「心配している」といった言葉のようだ。この世代については ...

  • 米国が求める組織トップの責任と良心、スタバCEOは示せたのか

    Pamela N. Danziger , CONTRIBUTOR

    世界の7000社以上を対象に企業の評判を数値化して公表している米コンサルティング会社レピュテーション・インスティテュート(RI)によれば、同国のコーヒーチェーン大手スターバックスの今年の国内でのスコアは、66.6だ。上位100社に入るには、最低72.5ポイントが必要だった。スターバックスのケビン・ジ ...

  • 大麻関連スタートアップの資金調達額、最多は51億円

    Niall McCarthy , CONTRIBUTOR

    「大麻の日」とされる4月20日、米国では大麻の喫煙者たちによる集会が各地で開催された。今年は大麻を楽しむ人たちにとって、この日に祝うべき多くのことがあった。合法化する州が増え、現在までに嗜好(しこう)用大麻が9つの州で、医療用大麻が29の州で使用を認められるようになった。また、世論調査会社ギャラップ ...

  • 【編集部厳選】いま注目すべき、日本の「小さな大企業」11選

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    フォーブスは2018年4月号で、創業10年以上で売上高100億円未満の価値ある企業を表彰するアワードを創設した。アドバイザリーボード12組の協力のもと、全国から250社を選出した。「カッティングエッジ」「ローカル・ヒーロー」「グローバル」「セカンド・ローンチ」「ベスト・エンゲージメント」の5つのカテ ...

  • 志望企業で働く友人がいたら コネを最大活用する8つの方法

    Caroline Ceniza-Levine , CONTRIBUTOR

    多くの求職者は、次のような間違いを犯してしまう。ある企業の求人広告に興味を持ったあなたは、知り合いに同社の社員がいないかとソーシャルメディアを確認。ある友人が従業員として勤務していると知ると、自分の履歴書を人事部に渡してもらうよう友人に頼む──。雇用主は推薦された候補者を好むと聞いたため、友人に推薦 ...

  • 「世界最高の企業サイト」ランキング 1位はGSKに

    Karsten Strauss , FORBES STAFF

    デジタルの世界では、企業との最初の接点は企業ウェブサイトを通じたものであることが多い。企業のウェブサイトには、好きな製品のメーカーについて知ろうと思う消費者、興味深い企業を探す潜在的パートナー、企業調査中の投資家などが集まる。企業コミュニケーションのコンサルティングを提供する企業ボーウェン・クラッグ ...

  • メディアに注目されずに進む、日本のゾンビ企業の「非ゾンビ化」

    藤野 英人 , CONTRIBUTOR

    世の中の変化はいつも期待しているよりゆっくりだ。それでも、意識していないと知らないうちに変わっていく。 最近、会社の調査をしているとあることを感じる。ゆっくりだが経営者の代替わりが進んでいるのだ。団塊の世代も60代後半〜70代になり、大企業や中堅企業でも社長から会長、会長から顧問、そして引退&hel ...

  • 「世界で最も持続可能な企業」100社 日本からホンダなど4社選出

    Karsten Strauss , FORBES STAFF

    カナダの金融情報誌コーポレート・ナイツ(Corporate Knights)は今週、スイス・ダボスで開催の世界経済フォーラム(WEF)年次総会に合わせ、世界で最も持続可能な企業100社をまとめた報告書を発表した。今年で14年目となる同報告書の作成にあたっては、財務報告書や持続可能性報告書などの公開情 ...

  • 無意味で侮辱的な人事評価、企業がいまだに続けるのはなぜ?

    Liz Ryan , CONTRIBUTOR

    以下は読者のヘイズから寄せられた便りと、私からの回答だ。リズさんへ私は昨年7月、成長中の製造企業に人事部長として就職しました。最高経営責任者(CEO)で上司の「ジェイク」と面談をした際、私が年1度の人事評価制度の廃止を考えていることを伝えました。全社員に評価表を記入させ、毎年ミーティングを行う評価プ ...

  • 「CDO」は日本企業にどんな変革をもたらすのか?

    藤吉 雅春 , Forbes JAPAN 編集部

    CDOの導入がグローバルの潮流になっている。まだ日本では数少ないCDOは、企業にどのような変革をもたらすのか。CDOの「D」はDigitalではなく、Disruptor──。冗談交じりにそう言われるが、既存の事業を破壊して新しい価値を創出するという意味では、本質を突いているかもしれない。アメリカでC ...

  • 日本人の「英会話ベタ」の解決に挑むアイルランド人

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    人前で話すのは恥ずかしく、練習する術がない─。多くの日本人にとって「英会話」は悩みのタネだ。そこへ、あるアイルランド人起業家が解決に乗り出した。2010年に楽天やファーストリテイリングが英語の“社内公用語化”をぶち上げた時、「実験で終わるだろう」という懐疑的な声が出たものだ。 ...

  • 世界で「最も信頼される」250社リスト、任天堂ほか日本の42社を選出

    Kristin Stoller , Forbes Staff

    フォーブスは10月10日、「世界で最も信頼される企業」ランキングを初めて発表した。高い信頼を得ている企業のみの名前が挙がるこのリストで、初回の第1位となったのはドイツのコングロマリット、シーメンスだった。従業員およそ35万1000人を擁するシーメンスは、今年5月にフォーブスが公開した2017年版「世 ...

  • 企業が「最高オムニチャネル責任者」を設置すべき理由

    Blake Morgan , Contributor

    リーダーシップや企業文化は会社のトップから始まる。ゆえに経営幹部クラスは企業の成功にとって極めて重要だ。企業によってはCEOやCFO、CMOの他に、最高顧客責任者(CCO)や最高体験責任者(CXO)といった役職まで設けている。だが、最高オムニチャネル責任者(COO)についてはどうだろう?COOとは、 ...

  • 職場で心の病公表、女性のメールが話題 企業がすべきことは

    Ashley Stahl , CONTRIBUTOR

    マダリン・パーカーという女性が書いたメールがソーシャルメディアで話題を呼び、職場でのメンタルヘルス(心の健康)に関する議論を巻き起こしている。マダリンのメールはこうだ。「チームの皆さん、今日と明日は自分のメンタルヘルスに集中するため休みます。来週には気持ちも新たに100%回復して戻ってきたいです」こ ...

  • 女性が働きやすい企業トップ25、テック系6社がランク入り

    Alexandra Dickinson , CONTRIBUTOR

    女性の労働環境の改善を目指す米フェアリーゴッドボス(Fairygodboss)は先ごろ、今年の「女性にとって最良の企業25社」ランキングを発表した。女性にとっては働きづらいとされることが多いテクノロジー企業6社が名を連ねている。このランキングは、働く女性に以下の3項目について自社を1~5で評価しても ...

  • 家族経営の企業をだめにする「悪い種」の存在

    Russ Alan Prince , CONTRIBUTOR

    家族経営の企業にとって重要なのは、家族間の調和だ。だが、米国で先ごろ行われた調査によると、こうした企業の9割近くが実は社内に「悪い種」を抱えているという。各国の家族経営の企業217社の幹部336人を対象に実施した調査の結果によると、「家族間の調和を維持することが社内の優先課題だ」と回答した人は約65 ...

  • 企業と研究者をマッチングする「Science Exchange」 累計68億円を調達

    Alex Konrad , Forbes Staff

    エリザベス・アイアンズはかつて、マイアミ大学でがん治療を研究する博士研究員だった。遺伝子研究の難題に直面した際に、大学にその分野の専門家はおらず、高度に専門的な知識を持つ人材は地元には皆無だった。「こちらのニーズに合う、専門家の助けを得ることが非常に難しい。ふさわしい相手の居場所すらつかめない現実に ...

  • 社内取締役は減らさず増やすべき 米研究者らが企業に警鐘

    Jeff Kauflin , Forbes Staff

    独立取締役が多い取締役会は、倫理面での魅力があり、大手企業では一般的に見られるようになった。だが、社内取締役が最高経営責任者(CEO)1人のみである取締役会には問題があることを示した新たな研究結果が発表された。オーバーン大学、アリゾナ州立大学、ライト州立大学、セントラルフロリダ大学の研究チームが発表 ...

  • 頭の堅い企業からイノベーションを起こすには?

    新國 翔大 , Forbes JAPAN 編集部

    コンセプト設計やアイデア出し、プロトタイプの作成、ユーザーテスト──新規事業開発やサービスの改良には、いくつものプロセスが存在し、多くの時間とコストを要する。とりわけ、日本の企業はアクションを起こすまでに時間がかかってしまう。何度も議論を重ねでアイデアを決め、上司の許可を得る。そこから、ようやくプロ ...

  • 産休前に上司に確認すべき4つのこと

    Lisa Rabasca Roepe , CONTRIBUTOR

    米国では、フェイスブック、スターバックス、ヒルトンなどの企業が気前のよい有給育児休暇制度を導入し始めたことにならい、多くの企業が6~12週間もの有給産休を認め始めているという。ネルソン・マリンズ・ライリー・アンド・スカボロー弁護士事務所のパートナーで雇用問題専門弁護士のミシェル・ジョンソンによれば、 ...

  • 米国内の企業評価ランキング、アマゾンが首位転落 ソニーは3位に上昇

    Karsten Strauss , FORBES STAFF

    米国内で評価の高い企業をまとめた米コンサルティング企業レピュテーション・インスティテュート(RI)による今年のランキングでは、これまで3年連続で1位だった米インターネット通販大手アマゾン・ドット・コムが2位に転落し、代わりにスイスの高級腕時計メーカー、ロレックスが首位に立った。20年にわたりレピュテ ...

  • 「世界で最も倫理的な企業」、今年は124社に 日本は花王のみ選出

    Jeff Kauflin , FORBES STAFF

    米FOXニュースに対するセクハラ訴訟から同国の大手銀行ウェルズ・ファーゴの大規模な不正問題まで、2016年もさまざまな企業の不祥事が報じられた。だが、倫理基準を厳格化する企業は年々、増加している。米シンクタンク、エシスフィア・インスティテュート(Ethisphere Institute)は3月13日 ...

  • 「君が必要だ、と言われる社員になるために必要なこと」フォルシア屋代浩子社長

    堀 香織 , CONTRIBUTOR

    大手旅行会社の8割に情報検索システムを開発・提供するフォルシアの屋代浩子社長。ビジネスに興味を持った少女時代、起業への歩み、経営と子育てを両立する原動力について聞く。父が商社に勤めていた関係で南アフリカ共和国で生まれ、小学校時代はギリシアのアテネで育ちました。当時は海外駐在が珍しく、家族で飛行機に乗 ...

  • 育休からペット受け保険まで、福利厚生が優れている企業トップ20社

    Jeff Kauflin , FORBES STAFF

    毎年、各企業は従業員に対する待遇条件を他社と競い合っているようだ。これは従業員たちにとっては素晴らしいニュースと言えるだろう。求人情報サイトのグラスドアでは、福利厚生に関する従業員のレビュー数十万件を検証し、最も魅力的な待遇や珍しい待遇を提供する企業をリストアップしている。最低20件のレビューがある ...

  • 世界で最も「持続可能な企業100社」、日本から武田薬品ほか4社がランク入り

    Jeff Kauflin , FORBES STAFF

    世界の平均気温が2016年に過去2番目の高さを記録したこと、企業の高額な役員報酬の問題、多様性に対する認識の高まり──こうしたことからも、世界各国で最も持続可能性が高いのはどの企業なのか、より関心を高めている人も多いかもしれない。カナダ・トロントに本社を置く「コーポレート・ナイツ」誌は1月17日、ス ...

  • 広がるブロックチェーン技術の用途、証券業界でも進む導入

    Nikolai Kuznetsov , CONTRIBUTOR

    ブロックチェーンはまだ発展の“初期”の段階にある。だが、米国では企業も規制当局も、その利点を活用すべきだという考えを受け入れている。ブロックチェーン技術によって、金融の世界ではコスト削減と同時に、安全性と透明性の向上が実現できるとみられている。また、取引中もその完了後も、資産 ...

  • 【対談】ハーバード流「挑戦し続ける力」

    水口 万里 , Forbes JAPAN 編集部

    ボストンには今、医療テックの新風が吹いている。西海岸一辺倒だったテック系ベンチャーへの投資が近年東海岸の都市でも盛り上がりを見せており、中でもボストンは医療テックの分野において“ヘルスケア版シリコンバレー”と呼べるような一大拠点になりつつあるというのだ。医師として留学中にMB ...

  • 「財務」を経営の武器にしている日本企業10選

    山本 智之 , Forbes JAPAN 編集部

    これからの企業経営に重要な役割を担うのはCFOとその組織だ。フォーブスジャパンが選ぶ、ファイナンスの優れた企業10社を紹介する。1. 日立製作所「IoT」を軸にする「非連続の改革」についてファイナンスとして支援。変化対応力ある経営基盤構築を目指す「スマトラPJ」への参画やBPOベンダーとの連携などの ...

  • 企業に幻滅する英消費者、「社会的利益を生むビジネス」に期待高まる

    Dina Medland , CONTRIBUTOR

    「一部の産業分野で、英国の消費者は大損をしている。資本主義が間違った方向に進んできたことの証拠だ。飽くことなく利益を追求する企業から、消費者は不当な扱いを受けている」──「社会的利益を生むビジネス」を目指す英国の社会貢献団体、ソーシャル・エンタープライズUKのピーター・ホルブルック最高責任者(CEO ...

  • 「社会的責任」で高評価の企業ランキング、1位は今年もグーグル 日本企業3社も上位入り

    Karsten Strauss , FORBES STAFF

    国際的な事業活動を行う企業にとって、社会的責任(CSR)の面で評判の高い企業になるのは難しいことだ。コミュニティーに対する責任を負い、従業員たちにとって信頼のおける職場を作り、公正な統治(管理)を行うだけでは足りない。自社の有益な活動について、世の中に広く伝えなくてはならない。その努力がなければ、C ...