• 英国で広がる「アナログ回帰」、デジタルネイティブ世代が牽引役

    Mark Beech , CONTRIBUTOR

    イギリスのイーベイ(eBay)はデジタル化が進んだ現在もなお、多くの人がレコードやCD等の物理メディアに親しんでいる事実を示すレポートを公開した。これは今年8月、英国の2000名以上を対象に行われた調査結果。ビートルズやデヴィッド・ボウイ、ピンク・フロイドといったロックの古典は今もなお、多くの人々が ...

  • 新興メディア帝国「Vice」を生んだ47歳、シェーン・スミスという男

    Natalie Robehmed , FORBES STAFF

    Vice Media共同創業者でCEOのシェーン・スミスの資産が10億ドルを突破した。Vice Mediaは先日、4億5000万ドル(約500億円)の資金調達を行い、その際の企業価値は約57億ドル(約6350億円)とされた。これによりスミスの資産額は10億ドルを上回ることになった。今回の調達ラウンド ...

  • 「格差社会」カンヌ映画祭のもう一つの顔

    古谷 ゆう子 , CONTRIBUTOR

    「カンヌは格差社会だから」。カンヌ映画祭に通うジャーナリストやバイヤーの多くが、そう口にするのを聞いていた。実際にカンヌ取材を試みようとすると、そのためのプレスパスの取得から一苦労だ。パスの申請受付は毎年1月、2月にスタートし、企画の内容、メディアの情報、編集長のサイン入りの取材申請書、そして1年以 ...

  • フェイクニュース運営者が一挙登壇 彼らの「動機、カネ、急所」

    志村 一隆 , CONTRIBUTOR

    「This keynote is fake news」。そんなメッセージが大きなスクリーンが掲げられている。3月14日、米テキサス州オースティンで開催された音楽やIT、それにアートなどの祭典SXSW(サウス・バイ・サウスウェスト)の一幕、「フェイクニュース」のセッションには、500人以上集まっていた ...

  • 「大統領向けCM」続々 トランプ視聴の番組、広告料も上昇

    Madeline Berg , Forbes Staff

    米首都ワシントン地域で先月、ニュース専門放送局MSNBCの人気番組「モーニング・ジョー」を観ていた人は、その多くがきっと驚いたに違いない。コマーシャルに「カテーテルを入れたカウボーイ」が登場し、戦略核の三本柱とは何たるかを説明し始めたからだ。だがその相手は一般視聴者ではなかった。このCMはコメディア ...

  • 米国民、過半数が大統領よりメディアを信頼

    Brett Edkins , CONTRIBUTOR

    ドナルド・トランプ米大統領から「偽ニュース」との容赦ない攻撃を受け続けるメディアだが、実は国民からの信頼は大統領よりも厚いことが、新たな世論調査の結果から明らかになった。米キニピアック大学が行った世論調査では、国民の過半数に当たる52%が、重要な諸問題に関して真実を伝えているという点で、トランプより ...

  • 「偽ニュース」という言葉の起源は? 意外に古いその歴史 

    Kalev Leetaru , CONTRIBUTOR

    世界中のメディアでここ数ヶ月の間に急浮上したキーワードが「偽ニュース(fake news)」だ。オーストラリアの辞書「Macquarie Dictionary」はこの言葉を2016年のワード・オブ・ザ・イヤーに選出したほどだ。しかし、偽ニュースという言葉はいつから使われ始めたのだろう。グーグルニュー ...

  • 「信用できない」大統領顧問の出演拒否 深まる主流メディアと政権の溝

    Brett Edkins , CONTRIBUTOR

    ドナルド・トランプ政権と主流メディアとの対立が、さらなる激化の様相を見せている。米ニュース専門放送局MSNBCの人気番組「モーニング・ジョー」のキャスターが15日朝、ケリーアン・コンウェー大統領顧問は「もはや信用できない」として、今後の出演を拒否すると宣言したのだ。コンウェーはここ数日間にわたり非難 ...

  • トランプ支持で急浮上「謎の女性シンガー」ジョイ・ヴィラの野望

    Brittany Hodak , CONTRIBUTOR

    あなたがもし、無名のアーティストだったとしたなら、メディアに取り上げられるチャンスを探すはずだ。今年のグラミー賞の授賞式で注目を浴びた、歌手のジョイ・ヴィラはまさしくそんな手段に出た。レッドカーペットに現れた彼女のドレスの前には「アメリカを偉大な国に」のスローガンが浮かび、後ろにはでかでかと「TRU ...

  • ジャパンタイムズの一面を変えた、同紙初の女性執行役員 大門小百合

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    働き続けるためにやむなくつくった「パートタイム・デスク」制度。記者やデスクに女性社員率が上がり、思った以上の変革が起きた。一面記事は、新聞の顔である。ジャパンタイムズに女性デスクが増えたことで、そこに、ある変化が起きた。待機児童、子どもの貧困、介護といった生活に密着した社会問題が、大きく取り上げられ ...

  • 延期もツイートも計算尽くか、当選64日後「異例の遅さ」のトランプ初会見

    岩本 沙弓 , CONTRIBUTOR

    2017年1月11日になってようやく、トランプ次期大統領が選後初めとなる記者会見を開いた。歴代大統領が選挙後に初の記者会見を開催するまでの日数は下記の通りとなる。2012年: バラク・オバマ 11月14日: 選挙8日後 2008年: バラク・オバマ 11月7日:選挙3日後 2004年: ジョージ・W ...

  • 消えるコンテンツやダークソーシャルも 2017年に注目すべき15のトレンド

    AJ Agrawal , CONTRIBUTOR

    ビジネス上の戦略を立てる人たちにとって、毎年12月はその年のパフォーマンスを見直してみるべき時期だ。それがなければ、翌年に向けて必要な調整を行うこともできない。今後、特に注目すべき15のトレンドを紹介する。1. インタラクティブ・コンテンツインタラクティブ・コンテンツには、評価や調査、投票を行うサイ ...

  • 米国にはびこる偽ニュースの「恐ろしい」実態

    Zack O'Malley Greenburg , Forbes Staff

    皆さんは、次のニュースに聞き覚えがあるだろうか。「リチャード・ブランソン、ツェッペリン再結成ツアーに8億ドル提示」「テイラー・スウィフトの年収、3億6,500万ドルに到達」「プリンス未公開音源、ジェイ・Zが4,000万ドルで購入希望」──あったとしたら残念だが、これらはどれも実際に起きた出来事ではな ...

  • 米メディア「クリントン傾倒」の裏側

    岩本 沙弓 , CONTRIBUTOR

    この度の米大統領選について、予測を外した米メディアへの風当たりが随分と強い。私自身がクリントン支持だったので、その言い訳のためというわけではなく、フォーブスという米系メディアへの寄稿だからと気をつかっているわけでもなく、結果的にメディアはその正義感から予想を外してしまったという側面もあるのではないか ...

  • 「FBがトランプ勝利に貢献」、相次ぐ批判にCEOが反論

    Micheline Maynard , CONTRIBUTOR

    2016年の米大統領選は、フェイスブック(FB)の責任を指摘するいくつもの指摘と共に幕を閉じた。FBを批判する人たちは、ニュースサイトを偽ったユーザーがニュースフィードで民主党の大統領候補ヒラリー・クリントンに関する誤った情報を提供することを許したことで、同社は間接的にドナルド・トランプの勝利に貢献 ...

  • 「ありたい姿」を叶える世界をつくりたい 女性起業家の挑戦

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    リクルートジョブズの執行役員まで経験し、今年2016年9月、その11年に渡るリクルート生活に自らピリオドを打ち、事業を始めた女性がいる。Will Lab代表の小安美和さんだ。「女性×はたらく」をテーマに、世界中の女性たちが「ありたい姿」を実現できる社会にしたい-。熱い思いを抱く小安さんに ...

  • 元ELLE女性編集者が生んだファッションメディア帝国 「Who What Wear」の躍進

    Clare O'Connor , Forbes Staff

    10年前のインターネットを思い出してみよう。iPhoneはまだ存在せず、ネットはPCで見るものだった。フェイスブックはあったがユーザーは大学生に限られ、それ以外の人はマイスペースなどで交流していた。そしてファッション誌の公式サイトの多くは、読者を紙の雑誌へと誘導するためだけに存在していた。その頃、雑 ...

  • 米大統領選テレビ討論会、記憶に残る13の事実

    Kelly Phillips Erb , Forbes Staff

    米大統領選挙に向けた民主党のヒラリー・クリントン候補と共和党のドナルド・トランプ候補の第1回テレビ討論会が行われた。見慣れた光景のように思った観客や視聴者もいたかもしれないが、候補者同士の討論がテレビで放送されるようになったのは、それほど昔のことではない──現在の形で行われるようになったのは、197 ...

  • 働きたいメディア&エンタメ企業トップ10、新顔は1社のみ

    Karsten Strauss , FORBES STAFF

    夏の到来とともに、米国では大学を卒業したばかりの若者たちが就職活動を始める。彼らの中には、なんとしてもメディアやエンターテインメントの世界に入りたいと考えている者もいるかもしれない。キャリアの出発点となる企業を調べる際には、求人サイトのボルト(Vault.com)が3月に発表した、メディアおよびエン ...

  • 日本に「失敗を許容する」カルチャーを

    高野 真 , Forbes JAPAN 編集部

    シリコンバレーにおける成功のキーワードは「リスク」である。米国にはリスクマネーがあり、リスクを取る起業家がいて、そしてリスクを取って失敗した人を許容するカルチャーがある。日本人はリスクを取りたがらない民族だと言われる。リスクを取って投資する人もリスクを取って起業する人も少ない。しかし本当に問題なのは ...

  • インターネットTVは戦いの場? 欧米とロシアが展開する「情報と金」の取引

    Kenneth Rapoza , CONTRIBUTOR

    メディア関連の事業を興すためにウクライナで資金を調達するなら、まず真っ向からロシアを攻撃することだ。きっと欧米各国の政府が、すぐに出資してくれるだろう。ウクライナのインターネットテレビ局「Hromadske(フロマツケ)TV」は、ロシアと欧米各国の情報戦争を象徴する存在だ。そして、欧米側によればこの ...

  • 米国女子350万人が読むメルマガ「TheSkimm」 アプリ事業を開始

    Clare O'Connor , Forbes Staff

    カーリー・ザーキンとダニエル・ワイズバーグの二人は4年前、華々しいテレビ業界のキャリアを捨て、ニューズレター「TheSkimm」を立ち上げた。二人はそれぞれMSNBCとNBC ニュースに勤めていたが、テレビ時代に匹敵する人気を獲得している。TheSkimmの購読者は今や350万人。スマホやタブレット ...

  • アリババ会長、「中国寄りの報道はしない」 買収した香港紙で 

    Casey Hall , CONTRIBUTOR

    アリババのジャック・マー会長が昨年末、香港の英字新聞「サウスチャイナ・モーニング・ポスト」(SCMP)の買収を発表した際、自由な言論で知られる同紙が今後、中国政府の宣伝媒体になってしまうのではという懸念が高まった。SCMPは113年の歴史を持ち、アジアで最も信頼されている英字メディアだ。中国について ...

  • 「メディアを変える30歳未満」 VICEプロデューサーらが選出

    Emily Inverso , FORBES STAFF

    新しい世代がメディアの形を変えようとしている。かつてメディアを運営するには時間をかけて長い階段を登らなければいけなかったが、ミレニアル世代は自ら革新的な媒体を立ち上げ、様々な声を発信している。「歴史に名を残せるほどの偉業を成し遂げる者は各世代に一人しかいない。私の父は祖父からそう言われて育ち、私も父 ...